２０２１年４月１日以後開始する連結会計年度及び事業年度の期首から適用が開始される「収益認識基準」について解説するとともに、新基準適用開始までの限られた時間、資源の中でいかに効率的に対応していくかを示します。そのためには会計基準の解説だけでは不十分であり、法令、システム、プロセスという３つの視点から新基準対応の要点を解説していきます。
もくじ情報：第１章　新収益認識基準の概要；第２章　収益認識の５つのステップ；第３章　新収益認識基準の個別論点；第４章　収益認識基準と税法；第５章　会計システムとの関係；第６章　導入プロジェクトの進め方

岩谷　誠治(イワタニ　セイジ)
（株）会計意識代表取締役。公認会計士、システム監査技術者。早稲田大学理工学部卒業。（株）資生堂を経て朝日監査法人（現あずさ監査法人）に入社。１９９４年公認会計士登録。その後、アーサーアンダーセンビジネスコンサルティングを経て、２００１年に独立、岩谷誠治公認会計士事務所を開設。現在は、（株）会計意識代表取締役として会計知識のビジネスへの応用を指導。日経ビジネススクール、みずほセミナー講師も務める（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）