臨海地域は日本の生命線である。石油コンビナート、高圧ガス設備、空港など重要施設が集中する都市臨海地域を地震・津波などの自然災害から守る具体策を提言。
もくじ情報：１章　増大する自然災害と気候変動（風水害の増大；近年の地震・津波災害（２００１～２０１８）　ほか）；２章　臨海部産業施設の脆弱性と強靱化（既往地震・津波・高潮による臨海部産業施設の被害；危険物施設などの耐震設計と課題―耐震基準の変遷　ほか）；３章　国・自治体の施策と課題―臨海部産業施設の強靱化（国土強靱化基本法；津波防災地域づくり　ほか）；４章　空港の自然災害リスクと強靱化（既往地震・津波・高潮による空港被害；空港の地震リスク評価　ほか）；５章　臨海部産業施設の新しい耐震性評価手法―計算力学による強靱化の実践（計算力学とは；産業施設強靱化への計算力学の活用（２０１１年東北地方太平洋地震後））

濱田　政則(ハマダ　マサノリ)
早稲田大学名誉教授、（一財）産業施設防災技術調査会代表理事、特定非営利活動法人国境なき技師団会長、アジア防災センター・センター長（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）