内容紹介：言論の自由を保障する新憲法下の日本で、ＧＨＱは、郵便・新聞・放送に検閲を行い占領政策への批判を封じた。ＧＨＱはさらに民主化の名のもと、職業軍人だけでなく、政治家、言論人、経済人ら２１万人を公職から追放。そんな中、復興利権をめぐりＧＨＱ幹部も巻き込んだ贈収賄事件が起こり、内閣が倒れ、政治はますます混乱を極める－－．日本人が敗戦国の屈辱と悲哀を味わわされた占領期。今も続く「対米従属」のルーツでありながら忘れ去られようとしている、日米関係の「不都合な７年間」を、克明に描き出す。。
言論の自由を保障する新憲法下の日本で、ＧＨＱは、郵便・新聞・放送に検閲を行い占領政策への批判を封じた。ＧＨＱはさらに民主化の名のもと、職業軍人だけでなく、政治家、言論人、経済人ら２１万人を公職から追放。そんな中、復興利権をめぐりＧＨＱ幹部も巻き込んだ贈収賄事件が起こり、内閣が倒れ、政治はますます混乱を極める―日本人が敗戦国の屈辱と悲哀を味わわされた占領期。戦後８０年、今も続く「対米従属」のルーツでありながら忘れ去られようとしている、日米関係の「不都合な７年間」を克明に描き出す。
もくじ情報：第１章　隠された、ＧＨＱによる「検閲」（九州帝大・捕虜生体解剖事件の端緒は郵便検閲；読者に気付かれないようにして毎日行われた新聞検閲；一字一句の変更も許されないラジオ放送検閲　ほか）；第２章　占領期最大の恐怖「公職追放」（終戦の翌年、正月早々の衝撃；組閣直前の鳩山一郎総裁も粛清；町内会長まで排除した地方パージの嵐　ほか）；第３章　内閣が倒れた昭電・造船「疑獄」（占領下で始まった政界と特捜検察の闘い；無罪判決続出だったが、裁判所は検察の起訴を評価；吉田茂・長期政権と検察の対決始まる　ほか）

斉藤　勝久(サイトウ　カツヒサ)
１９５１年生まれ。ジャーナリスト。早稲田大学政治経済学部卒業後、読売新聞社に入社。社会部で司法を担当したほか、８６年から８９年まで宮内庁担当。「昭和の最後の日」や平成への代替わりを取材。医療部にも在籍。読売・日本テレビ文化センター横浜センター長。２０１６年からフリーに。主に近現代史と皇室の取材・執筆を続けている（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）