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出版社名:日経BP日本経済新聞出版
出版年月:2025年4月
ISBN:978-4-296-12138-0
307P 19cm
定年がなくなる時代のシニア雇用の設計図
宮島忠文/著 小島明子/著
組合員価格 税込 2,508
(通常価格 税込 2,640円)
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内容紹介・もくじなど
内容紹介:ミドル・シニアは欠かせない人的資本になれる!多くの人が、定年が視野に入るころ、「裏切られた」という思いを抱く。役職を外れ年収も大幅減、モチベーションはダダ下がりだ。しかし、「妖精さん」と揶揄され、リスキリングにも後ろ向きでは、職場のお荷物扱いになっても仕方がない。65歳までの継続雇用が義務化、さらに70歳までの継続雇用、就業機会確保が努力義務とされ、いよいよ「定年がなくなる時代」を迎えたいま、どうすれば、シニア社員のモチベーションを維持し、稼ぎ続けてもらえるのか? 「働き続けてほしい」シニアを増やすことができるのか?ミドル・シニアの活躍促進・支援のためのカリキュラムの開発・運営者と、…(続く
内容紹介:ミドル・シニアは欠かせない人的資本になれる!多くの人が、定年が視野に入るころ、「裏切られた」という思いを抱く。役職を外れ年収も大幅減、モチベーションはダダ下がりだ。しかし、「妖精さん」と揶揄され、リスキリングにも後ろ向きでは、職場のお荷物扱いになっても仕方がない。65歳までの継続雇用が義務化、さらに70歳までの継続雇用、就業機会確保が努力義務とされ、いよいよ「定年がなくなる時代」を迎えたいま、どうすれば、シニア社員のモチベーションを維持し、稼ぎ続けてもらえるのか? 「働き続けてほしい」シニアを増やすことができるのか?ミドル・シニアの活躍促進・支援のためのカリキュラムの開発・運営者と、キャリアに関する調査研究者がタッグを組み、労使双方の課題を浮き彫りにしながら、 “泥臭い”支援の現場で得られた知見に加え、調査データ等を踏まえたキャリア意識の現状、社会構造的な視点までを交え、個人、企業、社会、それぞれの視点からミドル・シニアの活躍を実現していくためのヒントを提供。解決策としての「働き続けてほしい人」の姿を10のキーワードで例示し、代替可能なミドル・シニア人材の増産を防ぐキャリア形成支援から、「労働者協同組合」など新たな働き方まで、超高齢時代の人事設計のポイントを具体例とともに解説する。
ミドル・シニアは重要な人的資本である!多くの人が、定年が視野に入るころ、「裏切られた」という思いを抱く。どうすれば、モチベーションを維持し、稼ぎ続けてもらえるのか?「働き続けてほしい」と会社から言ってもらえるようになるのか?労使双方の課題を浮き彫りにし、代替可能なミドル・シニア人材の増産を防ぐキャリア形成支援から、新たな働き方の選択肢の提供まで、超高齢時代の人事設計のポイントを具体例とともに解説。
もくじ情報:第1章 ミドル・シニアの働き方の問題が解決されないのはなぜか(定年が視野に入るころ、「裏切られた」という思いを抱く多くの人たち;「妖精さん」は働く意欲が高いが、変わらぬ人事制度 ほか);第2章 “なぜか働き続けてほしい人”の10の理由(ミドル・シニアこそ「人は見かけが9割」―表情・態度・服装に気を遣う、クールビズは実はアウト;経験に頼ったカテゴライズはせず、フラットな意識を持っている ほか);第3章 “働き続けてほしい人”は組織の中で増やせるのか(健全な焦燥感が持てる職場環境の提供;キャリア研修の効果の差、必要なのはプロとしてのアウトプット ほか);第4章 超高齢社会の日本に求められること(未だに社会に蔓延する様々な固定的価値観の打破;大企業こそ50歳以上の中途採用を、中小企業は若者信仰を捨てる ほか)
著者プロフィール
宮島 忠文(ミヤジマ タダフミ)
株式会社 社会人材コミュニケーションズ 代表取締役社長。中小企業診断士・MBA(社会的企業のビジネスモデル研究)。総合電機メーカーにてエンジニアとしてキャリアをスタート。その後、かねて問題意識を有していた教育事業において教務責任者・執行役員として従事。同時に中小企業診断士として事業再生・新規事業の立ち上げ等を行う。2013年にはビジネスパーソンの能力を最大限発揮できる教育・研修を実現させるべく、社会人材学舎を創立。以来、ミドル・シニアの活躍支援をミッションとして活動を続けている。経済産業省、中小企業庁、厚生労働省などの人材やキャリア、職業能力、企業の採用戦略等…(続く
宮島 忠文(ミヤジマ タダフミ)
株式会社 社会人材コミュニケーションズ 代表取締役社長。中小企業診断士・MBA(社会的企業のビジネスモデル研究)。総合電機メーカーにてエンジニアとしてキャリアをスタート。その後、かねて問題意識を有していた教育事業において教務責任者・執行役員として従事。同時に中小企業診断士として事業再生・新規事業の立ち上げ等を行う。2013年にはビジネスパーソンの能力を最大限発揮できる教育・研修を実現させるべく、社会人材学舎を創立。以来、ミドル・シニアの活躍支援をミッションとして活動を続けている。経済産業省、中小企業庁、厚生労働省などの人材やキャリア、職業能力、企業の採用戦略等に関する研究会の委員を務めている