２０２３年に国際サステナビリティ基準審議会（ＩＳＳＢ）が最初のＩＦＲＳ　Ｓ１号及びＩＦＲＳ　Ｓ２号を、また、日本では、サステナビリティ基準委員会（ＳＳＢＪ）が、２０２５年３月に、日本版サステナビリティ開示基準（ユニバーサル基準およびテーマ別基準第１号、第２号）を公表しました。適用対象企業は、この基準を参考に有価証券報告書を含む各文書において自社のサステナビリティ情報を開示する準備を進めていく必要があります。ＩＦＲＳのＳ２基準の中では、１１のセクター、６８の産業別に気候に関連する定量的・定性的指標の開示（産業別開示要求）が「付録Ｂ‐ＩＦＲＳ　Ｓ２号の適用に関する産業別ガイダンス」という形で公表されています。一言でサステナビリティ情報開示といっても、業界特有の事情があり、注目すべきポイントも異なってきます。本書では、このセクター別・産業別の開示について解説しています。また、適宜、参考になる国内外企業のサステナビリティ情報開示の事例を盛り込んでいます。
もくじ情報：総論；第１章　消費財セクター　Ｃｏｎｓｕｍｅｒ　Ｇｏｏｄｓ（ＣＧ）；第２章　採掘及び鉱物加工セクター　Ｅｘｔｒａｃｔｉｖｅｓ＆Ｍｉｎｅｒａｌ　Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ（ＥＭ）；第３章　金融セクター　Ｆｉｎａｎｃｉａｌｓ（ＦＮ）；第４章　食品及び飲料セクター　Ｆｏｏｄ＆Ｂｅｖｅｒａｇｅ（ＦＢ）；第５章　医療セクター　Ｈｅａｌｔｈ　Ｃａｒｅ（ＨＣ）；第６章　インフラセクター　Ｉｎｆｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅ（ＩＦ）；第７章　再生可能資源及び代替エネルギーセクター　Ｒｅｎｅｗａｂｌｅ　Ｒｅｓｏｕｒｃｅｓ＆Ａｌｔｅｒｎａｔｉｖｅ　Ｅｎｅｒｇｙ（ＲＲ）；第８章　資源加工セクター　Ｒｅｓｏｕｒｃｅ　Ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎ（ＲＴ）；第９章　サービスセクター　Ｓｅｒｖｉｃｅｓ（ＳＶ）；第１０章　技術及び通信セクター　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ＆Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ（ＴＣ）；第１１章　輸送セクター　Ｔｒａｎｓｐｏｒｔａｔｉｏｎ（ＴＲ）