内容紹介：海外では組織経営をする上で、カーボンニュートラル、ESGやSDGsといった国際アジェンダの達成が重視され、二酸化炭素換算 (CO2eq) や再生資源の利用状況などの非財務情報を、製品出荷時にデジタルデータとして発行することが国際的に義務付けられつつあります。そのため、国際法・欧州法と国際標準 (ISO) を組み合わせ、さらにデジタル化した制度として、整備されつつあります。今後、国内や海外で商品を市場投入する際の鍵となる、国際標準を含むルールを自社のデータ戦略に組み込みながら、拡大しつつあるデジタル経済圏へどのように参加してゆくのか、その実践方法を詳しく解説します。
海外では組織経営においてカーボンニュートラル、ＥＳＧやＳＤＧｓといった国際アジェンダの達成が重要視され、二酸化炭素換算（ＣＯ１ｅｑ）や、再生資源の利用状況など非財務情報を製品出荷の際にデジタルデータとして発行することが国際的に義務付けられつつあります。その制度が現在、国際法・欧州法と国際標準（ＩＳＯ）を組み合わせたデジタルの仕組みとして整備されつつあります。今後商品を国内海外で市場投入する際の鍵となってくる、国際標準を含むルールの内容を自社のデータ戦略に組み込み、拡大しつつあるデジタル経済圏参加の実践方法がよくわかります。
もくじ情報：第１章　カーボンニュートラルの達成度を測る背景（概要；カーボンニュートラルとＣＯ２排出権の金融化　ほか）；第２章　ルールフレームワークの基礎と国際標準の役割（概要；ルール優位性が必要とされる理由　ほか）；第３章　カーボンニュートラルのルールフレームワーク（概要；国際アジェンダ京都議定書とパリ協定の誕生　ほか）；第４章　カーボンニュートラルを支えるオントロジーとデジタル経済圏（概要；情報爆発で顕在化したデータ相互運用の必要性　ほか）；第５章　世界各国の事情をもとに日本が進むべき道（概要；デジタル経済圏が駆動する資本主義の変化　ほか）

筒井　潔(ツツイ　キヨシ)
慶應義塾大学理工学部電気工学科卒、慶応義塾大学大学院理工学研究科電気工学専攻修士課程、博士課程修了。株式会社海野世界戦略研究所（シンク＆ドゥタンク、戦略コンサルファーム）代表取締役会長等を経て、アジアパシフィックコーポレーション株式会社（永田町ロビー＆コンサルティングファーム）代表取締役社長。元・ＵＫ‐Ｊａｐａｎ　Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ、Ｌｔｄ．（国際ビジネスコンサルティングファーム）チェアマン。慶応義塾大学共生知能創発社会研究センター研究員