「監査上の主要な検討事項（ＫＡＭ）」について４４社、１１３の事例を解説した必携のガイドブック！ＫＡＭを知り尽くした公認会計士が明かす、財務報告の情報価値を高めるＫＡＭ協議の極意。
もくじ情報：第１章　日本におけるＫＡＭの早期適用（ＫＡＭの早期適用が始まった；ＫＡＭ早期適用の全体像　ほか）；第２章　製造業におけるＫＡＭ（大陽日酸（株）；（株）三菱ケミカルホールディングス　ほか）；第３章　金融・保険業におけるＫＡＭ（（株）新生銀行；（株）三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ　ほか）；第４章　その他の業種におけるＫＡＭ（マルハニチロ（株）；（株）メンバーズ　ほか）

竹村　純也(タケムラ　ジュンヤ)
公認会計士。竹村純也公認会計士事務所所長。監査法人に在籍していた１９９３年から２０２０年までの２７年間、上場企業や上場準備会社に対して会計監査を行う。パートナーとして、業務執行社員の経験も長い。また、２０１７年度から２０１９年度まで税理士試験の試験委員を務めた。ＫＡＭが監査基準に盛り込まれてから５ヶ月後の２０１８年１２月に、企業向けのセミナー「上場企業へのＫＡＭインパクト」を開催した。また日本監査研究学会の全国大会で「リスクの粒度とＫＡＭの情報価値」を、日本内部統制研究学会の年次大会で「ＫＡＭと内部統制報告制度との関係」を発表する。その他、ＫＡＭに関連した研修講師も務める。こうした活動を通じて、経営者の想いを伝えることで利用者との対話を促す財務報告「ダイアローグ・ディスクロージャー」の在り方を探究・発信している。著書に、日本監査研究学会で監査研究奨励賞を受けた『後発事象の実務』（中央経済社）など多数（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）