内容紹介：２０３０年にも、中国はＧＤＰ（国内総生産）で米国を抜き、世界一の経済大国になる。２０２１年、結党１００周年を迎えた中国共産党は、歴史的な政策転換を提示。それは、中国を中心にしたブロック経済を構築し、米国や日本抜きでも成長し続けるという内容だ。さらに、テクノロジーや軍事力でも、中国が米国に取って代わる日が近づく。一方で、近年の日本経済は「爆買い」など、中国に大きく依存してきた。隣国の覇権獲得は、日本が今後、中国の土俵の上で外交やビジネスの遂行を強いられることを意味する。このまま日本は中国の属国に成り下がるのか？　数多のデータから、中国の覇権国家化の現状と、我が国にもたらす影響を見通す。
２０３０年にも、中国はＧＤＰで米国を抜き、世界一の経済大国になる。２０２１年、中国共産党は歴史的な政策転換を提示。それは中国を中心にブロック経済を構築し、米国や日本抜きでも成長するという内容だ。さらに、テクノロジーや軍事力でも、米国に取って代わる日が近づく。一方、近年の日本経済は「爆買い」など、中国に大きく依存してきた。隣国の覇権獲得は、日本が今後、中国の土俵での外交やビジネスを強いられることを意味する。このまま日本は中国の属国に成り下がるのか？データで示す中国の現状と、我が国の生き残り策。
もくじ情報：第１章　２０３０年、米中の覇権が逆転する；第２章　「内需の国」中国の破壊的影響力；第３章　中国の台頭を許したトランプ政権の大失態；第４章　中国の技術力はもはや世界トップレベル；第５章　中国の軍事力を冷静に分析すると；第６章　中国がいよいよ脱炭素に舵を切ったことの意味；最終章　２０３０年、日本はどうする？

加谷　珪一(カヤ　ケイイチ)
経済評論家。仙台市生まれ。１９９３年東北大学工学部原子核工学科卒業後、日経ＢＰ社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は、「ニューズウィーク」や「現代ビジネス」など多くの媒体で連載を持つほか、テレビやラジオで解説者やコメンテーターを務める（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）