内容紹介：　パリ協定→ＳＤＧｓ→ＥＳＧと地球温暖化対応が企業にとって不可避のテーマとなっています。欧州諸国を皮切りに各国政府も相次いでＣＯ２排出削減を国家の目標に据えるようになっています。意識の高い日本企業はこのトレンドに対応した手を既に打っていますが、大部分の企業は手つかずのままです。本書は、気候変動への対応についてビジネス観点でわかりやすく解説し、企業経営に求められる変革対応を明らかにする経営ガイドです。豊富な図表でビジュアルに解説します。　欧米を中心にカーボンニュートラル変革はビジネス界に浸透しており、特にＥＳＧ投資を皮切りに金融業界からその波が押し寄せてきています。投資家はカーボンニュートラルか否かを投資基準とし、多くのエネルギー産業は再生エネルギー企業への衣替えを余儀なくされています。また欧州政府ならびに企業はカーボンニュートラルであることが取引基準となりつつあるのです。　日本においては、社会変化を包括的に捉えられず未だピンときていない企業、どのような対応を行うべきかが認識できていない企業が多いのが実情です。ＩＳＯやエコと言って小さなスケールでは話にならないステージに突入しているのです。　気候変動に関する書籍は、科学的・学術的な警鐘モノ、特定部門・特定業種を対象にしたもの、難解なものばかりで、経営層を含めた実業に携わるビジネスパーソンにとっては正直言って仕事の参考とはなりにくいものがほとんどです。　本書は、日本企業の大幅な立ち後れを世界のトレンドから解説。具体的にこの状況にどのように対応し、企業と経営を変革すべきかを示します。幅広い業種の経営層および現場が変革意識を高め、変革の実践に向けたヒントを獲得できる内容です。　筆者は、サステナビリティを経営視点で捉えるコンサルティング案件を数多く手掛けています。プロジェクト例としては、国交省　不動産業界　ＥＳＧ　・　ＴＣＦＤ　対応ガイドライン策定、環境省　中小上場企業環境経営高度化支援、民間企業向け　ＥＳＧ　経営高度化・カーボンニュートラル戦略策定支援などがあります。
２０１５年のパリ協定採択以降、気候変動は、今後の企業経営にとって極めて重要な意味をもつようになった。意思決定を誤れば、事業の競争力が削がれ、企業の存続が危ぶまれるリスクとなっている一方、適切に自社を適合させることができれば、企業価値の向上と持続可能性の実現に寄与する機会にもなり得る。気候変動は、企業経営のあらゆる側面における前提を覆す可能性があり、企業にはそれを踏まえた改革が求められる。本書は、気候変動問題を企業経営の目線から解説し、ビジネスパーソンが、自身の文脈に照らして捉え、自社において取るべき対策を検討する際の手引書。各章の文末には、気候変動をめぐり企業が戦略に加えるべき新たな前提条件と、それを踏まえて企業がオペレーション改革に着手すべき事項も掲載した。
もくじ情報：第１章　気候変動をめぐる国際潮流―カーボンニュートラルを実現する社会経済変革；第２章　気候変動と金融機関・投資家―投融資への圧力が変革を促す；第３章　気候変動と経済安全保障；第４章　気候変動経営―経済と環境を両立させる社会と企業経営の実現；第５章　気候変動対応の事業変革―カーボンニュートラルでも稼ぐ方法；第６章　ＴＣＦＤシナリオ分析―気候変動リスクに強い企業になる方法；第７章　脱炭素技術をサプライチェーンに取り入れる―再エネ・水素・新技術；第８章　気候変動とサーキュラーエコノミー；第９章　気候変動と行動科学；第１０章　日本を救う「５０年経営」―長期的視点の経営で投融資家を味方に；第１１章　未来を共創する