ようこそ!
マイページ
ご利用ガイド
組合員情報の変更
メールアドレスの変更
ログイン
サイトトップ
e
フレンズトップ
すべて
本
雑誌
CD
DVD・Blu-ray
クリア
本 こだわり検索
書名
著者名
商品説明
出版社名
出版年月
―
2026
2025
2024
2023
2022
2021
2020
2019
2018
2017
2016
2015
2014
2013
2012
2011
2010
2009
2008
2007
2006
2005
2004
2003
2002
2001
2000
1999
1998
1997
1996
1995
1994
1993
1992
1991
1990
1989
1988
1987
1986
1985
1984
1983
1982
年
―
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
月
以前
のみ
以降
ジャンル
選択してください
文庫
新書・選書
文芸
教養
人文
教育
芸術
児童
趣味
生活
地図・ガイド
就職・資格
語学
小学学参
中学学参
高校学参
辞典
コミック
ゲーム攻略本
エンターテイメント
日記手帳
社会
法律
経済
経営
ビジネス
理学
工学
コンピュータ
医学
看護学
薬学
ISBNコード
予約商品を表示しない
検索
クリア
本 >
経済
>
国際経済
>
アジア経済
出版社名:専修大学出版局
出版年月:2009年1月
ISBN:978-4-88125-212-3
225P 22cm
東アジアにおける二段階キャッチアップ工業化 中国電子産業の発展
湯進/著
組合員価格 税込
3,344
円
(通常価格 税込 3,520円)
割引率 5%
在庫あり
生協宅配にてお届け
※お盆前後は商品のお届けが通常より遅れる場合がございます。
内容紹介・もくじなど
もくじ情報:第1部 「二段階キャッチアップ工業化」―新パラダイムの提唱(後発国工業化の理論的フレームワーク;産業集積、イノベーションと後発国のキャッチアップ工業化);第2部 東アジアにおける二段階キャッチアップ工業化(東アジア電子産業のキャッチアップ;急成長する中国電子産業―第1次キャッチアップ;企業の所有構造、人的資源管理、コア技術―第2次キャッチアップに向けての条件;第2次キャッチアップの準備段階へ移行する中国電子産業―中国液晶産業の成長;第2次キャッチアップに向けて―イノベーションシステムの構築と技術型中小企業の育成);「二段階キャッチアップ工業化」と中国の産業発展―結びにかえて
もくじ情報:第1部 「二段階キャッチアップ工業化」―新パラダイムの提唱(後発国工業化の理論的フレームワーク;産業集積、イノベーションと後発国のキャッチアップ工業化);第2部 東アジアにおける二段階キャッチアップ工業化(東アジア電子産業のキャッチアップ;急成長する中国電子産業―第1次キャッチアップ;企業の所有構造、人的資源管理、コア技術―第2次キャッチアップに向けての条件;第2次キャッチアップの準備段階へ移行する中国電子産業―中国液晶産業の成長;第2次キャッチアップに向けて―イノベーションシステムの構築と技術型中小企業の育成);「二段階キャッチアップ工業化」と中国の産業発展―結びにかえて
著者プロフィール
湯 進(タン ジン)
みずほ銀行国際営業部。専修大学社会知性開発研究センター客員研究員。1976年中国安徽省生まれ。専修大学大学院経済学研究科博士後期課程修了(経済学博士)。専修大学社会知性開発研究センター助手、専修大学社会科学研究所所員を経て2008年より現職。専攻はアジア経済論、中国産業経済論(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
湯 進(タン ジン)
みずほ銀行国際営業部。専修大学社会知性開発研究センター客員研究員。1976年中国安徽省生まれ。専修大学大学院経済学研究科博士後期課程修了(経済学博士)。専修大学社会知性開発研究センター助手、専修大学社会科学研究所所員を経て2008年より現職。専攻はアジア経済論、中国産業経済論(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
同じ著者名で検索した本
2040中国自動車が世界を席巻する日 BYD、CATLの脅威
湯進/著
みずほ銀行国際営業部。専修大学社会知性開発研究センター客員研究員。1976年中国安徽省生まれ。専修大学大学院経済学研究科博士後期課程修了(経済学博士)。専修大学社会知性開発研究センター助手、専修大学社会科学研究所所員を経て2008年より現職。専攻はアジア経済論、中国産業経済論(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
みずほ銀行国際営業部。専修大学社会知性開発研究センター客員研究員。1976年中国安徽省生まれ。専修大学大学院経済学研究科博士後期課程修了(経済学博士)。専修大学社会知性開発研究センター助手、専修大学社会科学研究所所員を経て2008年より現職。専攻はアジア経済論、中国産業経済論(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)