ようこそ!
マイページ
ご利用ガイド
組合員情報の変更
メールアドレスの変更
ログイン
サイトトップ
e
フレンズトップ
すべて
本
雑誌
CD
DVD・Blu-ray
クリア
本 こだわり検索
書名
著者名
商品説明
出版社名
出版年月
―
2026
2025
2024
2023
2022
2021
2020
2019
2018
2017
2016
2015
2014
2013
2012
2011
2010
2009
2008
2007
2006
2005
2004
2003
2002
2001
2000
1999
1998
1997
1996
1995
1994
1993
1992
1991
1990
1989
1988
1987
1986
1985
1984
1983
1982
年
―
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
月
以前
のみ
以降
ジャンル
選択してください
文庫
新書・選書
文芸
教養
人文
教育
芸術
児童
趣味
生活
地図・ガイド
就職・資格
語学
小学学参
中学学参
高校学参
辞典
コミック
ゲーム攻略本
エンターテイメント
日記手帳
社会
法律
経済
経営
ビジネス
理学
工学
コンピュータ
医学
看護学
薬学
ISBNコード
予約商品を表示しない
検索
クリア
本 >
経営
>
企業・組織論
>
経営分析論
出版社名:学習の友社
出版年月:2010年5月
ISBN:978-4-7617-1383-6
182P 20cm
内部留保の経営分析 過剰蓄積の実態と活用/シリーズ●民主的改革のための経済学 3
小栗崇資/編著 谷江武士/編著
組合員価格 税込
2,090
円
(通常価格 税込 2,200円)
割引率 5%
在庫あり
生協宅配にてお届け
※ご注文が集中した場合、お届けが遅れる場合がございます。
内容紹介・もくじなど
巨額の内部留保を温存したまま「派遣切リ」「雇い止め」が強行されることに高まる社会的批判。内部留保とは何か?財界がいうように「設備投資などに使われていて取り崩しはできない」のか?―現代の企業会計の基礎をやさしく解説しながら、内部留保の活用が十分可能であることを明らかにした意欲作。
もくじ情報:第1部 会計の見方と経営分析(財務諸表の仕組み;貸借対照表の仕組みと見方;損益計算書の仕組みと見方;キャッシュ・フロー計算書の仕組みと見方;新しい会計基準の見方 ほか);第2部 内部留保の分析(内部留保とは何か;内部留保の項目と計算方法;内部留保の実態;大企業の労働分配率の推移;内部留保と法人税制 ほか)
巨額の内部留保を温存したまま「派遣切リ」「雇い止め」が強行されることに高まる社会的批判。内部留保とは何か?財界がいうように「設備投資などに使われていて取り崩しはできない」のか?―現代の企業会計の基礎をやさしく解説しながら、内部留保の活用が十分可能であることを明らかにした意欲作。
もくじ情報:第1部 会計の見方と経営分析(財務諸表の仕組み;貸借対照表の仕組みと見方;損益計算書の仕組みと見方;キャッシュ・フロー計算書の仕組みと見方;新しい会計基準の見方 ほか);第2部 内部留保の分析(内部留保とは何か;内部留保の項目と計算方法;内部留保の実態;大企業の労働分配率の推移;内部留保と法人税制 ほか)
著者プロフィール
小栗 崇資(オグリ タカシ)
1950年生まれ。1988年明治大学大学院商学研究科博士課程修了。現在、駒澤大学経済学部教授
小栗 崇資(オグリ タカシ)
1950年生まれ。1988年明治大学大学院商学研究科博士課程修了。現在、駒澤大学経済学部教授
同じ著者名で検索した本
スタートガイド会計学
小栗崇資/編著 森田佳宏/編著 石川祐二/〔ほか〕著
会計のオルタナティブ 資本主義の転換に向けて
小栗崇資/編著 陣内良昭/編著
多国籍企業・グローバル企業と日本経済
小栗崇資/編著 夏目啓二/編著
内部留保の研究
小栗崇資/編著 谷江武士/編著 山口不二夫/編著
食の人権 安全な食を実現するフードシステムとは
伊藤恭彦/編著 小栗崇資/著 早川治/著 梅枝裕一/著
もくじ情報:第1部 会計の見方と経営分析(財務諸表の仕組み;貸借対照表の仕組みと見方;損益計算書の仕組みと見方;キャッシュ・フロー計算書の仕組みと見方;新しい会計基準の見方 ほか);第2部 内部留保の分析(内部留保とは何か;内部留保の項目と計算方法;内部留保の実態;大企業の労働分配率の推移;内部留保と法人税制 ほか)
もくじ情報:第1部 会計の見方と経営分析(財務諸表の仕組み;貸借対照表の仕組みと見方;損益計算書の仕組みと見方;キャッシュ・フロー計算書の仕組みと見方;新しい会計基準の見方 ほか);第2部 内部留保の分析(内部留保とは何か;内部留保の項目と計算方法;内部留保の実態;大企業の労働分配率の推移;内部留保と法人税制 ほか)