環境、経済、社会の三面を総合的に評価する持続可能性アセスメントが生まれた。これは都市や地域の計画策定を持続可能性に配慮しながら合理的かつ民主的に進めるための新しいプランニングシステムである。その考え方と海外の先進事例、日本での萌芽的な実践例を紹介し、レジリエンスと持続可能性を高める計画への展望を示す。

レジリエントで持続可能な社会への合意形成を支援。環境、経済、社会の三面を総合的に評価する持続可能性（サステイナビリティ）アセスメントという新たな長期的・包括的アプローチが生まれた。これは、都市や地域の計画策定を持続可能性に配慮しながら合理的かつ民主的に進めるための、新しいプランニングのシステムである。その考え方と海外の先進事例、日本での萌芽的な実践例を紹介し、人口減少時代にこそ求められるレジリエンスと持続可能性を高める計画への展望と、合意形成への道を示す。
もくじ情報：第１部　持続可能な都市・地域の計画とは（都市・地域の計画と持続可能性；持続可能性を評価する）；第２部　欧米の持続可能性アセスメント（米国における持続可能性アセスメントによる成長管理；ドイツの持続可能性アセスメント―オッフェンブルク市におけるＦプラン策定を事例として；オランダの戦略的環境アセスメントとその展開；英国の都市づくりにおける持続可能性評価）；第３部　都市・地域計画への持続可能性アセスメントの導入に向けて（日本における持続可能性アセスメントの萌芽；持続可能な都市・地域計画への合意形成）

原科　幸彦(ハラシナ　サチヒコ)
１９４６年、静岡市生まれ。千葉商科大学政策情報学部教授、東京工業大学名誉教授、東京工業大学理工学部建築学科卒業、同・大学院博士課程修了（１９７５年、工学博士）。東京工業大学助手、環境庁国立公害研究所研究員、同・主任研究員、マサチューセッツ工科大学客員研究員。東京工業大学助教授、教授、２０１２年、同大を定年退職。以降、現職。国際協力機構異議申立審査役なども兼務。専門分野は社会工学で、環境計画・政策、参加と合意形成の領域