「琵琶湖が死の湖に！」それは１９７７年、大型赤潮発生から始まった。原因究明から対策立案、そして住民を巻き込んだ「せっけん運動」から「富栄養化防止条例」制定へ。こうした科学と政策の連携プレーで次々と先進的環境政策を推進した滋賀県。その理念と歴史を紐解き原動力に迫る。最新の「滋賀モデル」の構築と、原発事故を想定した放射性物質拡散シミュレーションもくわしく紹介。
もくじ情報：第１部　琵琶湖の環境保全をめざして―科学と政策と文化の融合（琵琶湖とは何か―生物進化と湖沼文化の独自性；琵琶湖政策の歴史―近代化における縦割り行政の拡大；琵琶湖の科学研究の発展―総合化への一〇〇年　ほか）；第２部　真の持続可能社会をめざす「滋賀モデル」（地域からつくる持続可能社会；持続可能な地域社会の実現シナリオ；持続可能な地域の将来社会像　ほか）；第３部　原発事故による放射性物質拡散予測への挑戦（なぜ「卒原発」を滋賀県から提唱したのか―「被害地元」知事の責任と苦悩；放射性物質は滋賀の大気でどのように広がるのか；放射性物質は琵琶湖でどのように広がるか　ほか）

内藤　正明(ナイトウ　マサアキ)
滋賀県琵琶湖環境科学研究センター長。京都大学名誉教授。工学博士。専門は環境システム学。京都大学工学部助教授、国立環境研究所総合解析部長、京都大学大学院地球環境学堂・学舎長を経て２００５年より現職