内容紹介：多くの日本人は「物価が下がるのはよいことだ」と思っている。しかし、デフレで物価が下がるのはじつは悪いことずくめである。失業率が上がり、雇用が不安定な低賃金・非正規社員を増やし、企業収益率を下げ、人件費を削減させる。借金の実質負担は重くなり、実物資産投資は抑制される。自殺者が増え、社会的に有用な企業が廃業・倒産してイノベーションが滞る。「デフレなど問題ではない」と語る経済学者は、失業者や非正規社員の苦しみを理解していないのだ。欧米の経済学者と異なり、日本の経済学者はデフレの脅威に対して鈍感である。アベノミクスを実行した元日銀副総裁が、失われた二十年を「三十年」にしないためのすべてを記す。●デフレ脱却なくして日本経済の再生なし　●デフレはなぜ脅威なのか　●「失われた二十年」の原因とアベノミクス　●金融政策の条件と日銀財務に関する誤解　●財政政策のリフレ・レジームへの転換が必要だ　●成長戦略の基本原則とは
多くの人は「物価が下がるのはよいこと」と思っている。だが、デフレで物価が下がるのは悪いことずくめ。失業率が上がり、雇用が不安定な低賃金・非正規社員を増やす。企業収益率を下げ、人件費を削減させる。借金の実質負担は重くなり、実物資産投資は抑制される。有用な企業が廃業・倒産してイノベーションが滞る。「デフレなど問題ではない」という経済学者は、失業者や非正規社員の苦しみを知らない。欧米と異なり、日本の経済学者はデフレの脅威に鈍感だ。アベノミクスを実行した元日銀副総裁による、失われた二十年を「三十年」にしないための覚悟の書。
もくじ情報：第１章　デフレ脱却なくして日本経済の再生なし；第２章　デフレはなぜ脅威なのか；第３章　「失われた二十年」の原因とアベノミクス；第４章　金融政策の条件と日銀財務に関する誤解；第５章　財政政策のリフレ・レジームへの転換が必要だ；第６章　成長戦略の基本原則とは

岩田　規久男(イワタ　キクオ)
１９４２年生まれ。東京大学経済学部卒業、同大学院単位取得満期退学。学習院大学経済学部教授などを経て、２０１３年４月から５年間、日銀副総裁を務める。学習院大学名誉教授。専門は、金融論・都市経済学（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）