日本のオフィスワークにおいて、生産性を高め、より快適な労働環境を確保するため、テレワークは日本に残された「最後の切り札」であると考える。テレワークを活かすのは、今しかない。
もくじ情報：第１章　アンケート調査から見えるテレワークの実態（各種アンケート調査から見えてくるテレワークの実態；生産性に関する調査；生産性の悪化・向上の要因；テレワークの実施率；テレワークの継続希望率；テレワークの今後の進め方）；第２章　テレワークが合っている人、合っていない人（テレワークが合っていない人とはどういう人か；テレワークが合っている人とはどういう人か；テレワークチームの作り方；テレワークチームのマネジメントと成果評価）；第３章　テレワークを有効ならしめるための抜本改革（日本型雇用の抜本改革；人事部を廃止せよ；テレワークが生産性を下げる原因を改善；どんなに手を尽くしても最後に残る問題）；第４章　テレワークが期待される時代背景（新しいことにチャレンジしない日本企業；失われた３０年が日本人の労働環境に及ぼす影響；日本企業の低い労働生産性が社会に与える影響；テレワークというデジタル投資）

岩本　晃一(イワモト　コウイチ)
独立行政法人経済産業研究所リサーチアソシエイト。アジア太平洋大学次世代事業構想センター客員メンバー。１９５８年香川県生まれ、丸亀高校卒、京都大学工学部電気工学第二科卒、京都大学大学院工学研究科電気工学第二専攻修了、１９８３年通商産業省入省。在上海日本国総領事館領事、産業技術総合研究所つくばセンター次長、内閣官房参事官、経済産業研究所上席研究員等を経て、２０２０年から現職（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）