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出版社名:秀和システム
出版年月:2024年4月
ISBN:978-4-7980-7173-2
270P 19cm
リーダーのための〈最新〉認知バイアスの科学 その意思決定、本当に大丈夫ですか?
藤田政博/著
組合員価格 税込 1,584
(通常価格 税込 1,760円)
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内容紹介・もくじなど
内容紹介:☆☆☆リーダーが知っておきたいバイアスを集めました☆☆☆☆☆☆これ1冊で”歪みを減らした意思決定”ができます!☆☆☆バイアスとは、物事を現実とは異なるゆがんだかたちで認識してしまう現象のこと。これは単なる認識のエラーではなく、人間が理解しようとする際、必然的に生じる副産物であるため、完全にバイアスを避けることはできない。厄介なことに、リーダーこそこのバイアスについて知っておく必要がある。なぜなら、組織の決定はほとんど常にリーダーが行なうからだ。ゆえに、リーダーがバイアスを自覚しないまま決定してしまうと、組織全体で沈むことになり、場合によっては倒産やそれ以上の大惨事を招いてしまう。本書…(続く
内容紹介:☆☆☆リーダーが知っておきたいバイアスを集めました☆☆☆☆☆☆これ1冊で”歪みを減らした意思決定”ができます!☆☆☆バイアスとは、物事を現実とは異なるゆがんだかたちで認識してしまう現象のこと。これは単なる認識のエラーではなく、人間が理解しようとする際、必然的に生じる副産物であるため、完全にバイアスを避けることはできない。厄介なことに、リーダーこそこのバイアスについて知っておく必要がある。なぜなら、組織の決定はほとんど常にリーダーが行なうからだ。ゆえに、リーダーがバイアスを自覚しないまま決定してしまうと、組織全体で沈むことになり、場合によっては倒産やそれ以上の大惨事を招いてしまう。本書では特にリーダーが知っておきたい30のバイアスや、バイアスとは言えないもののリーダーの意思決定を誤らせるエラーについて、近年ニュースになり世間を騒がせた事件・事故をもとにご紹介していく。☆☆☆バイアスによって狂ってしまった意思決定とは?☆☆☆☆☆☆実際の事件や事故からその事例や処方箋をご紹介☆☆☆たとえば「確証バイアス」があげられます。これは自分にとって都合の悪い情報は無視・過小評価してしまうバイアスで、よくあるバイアスの一つなのですが、だからこそリーダーは要注意。2023年、故ジャニー喜多川氏による性加害問題では、大手メディアの忖度が問題として取り上げられましたが、テレビ局は一部週刊誌の報道を小さく見てしまった、との見解を発表しています。こういった事例を30個ほど取り上げて問題の本質を解明し、リーダーへの処方箋をご提案していきます。問題解決や意思決定の際、必ずご参考になるでしょう。【もくじ】第1章  なぜリーダーにバイアス対策が必要なのか第2章  実例からおさえておきたい重大バイアス第3章  うちにもある? 組織に悪影響を及ぼす20のバイアス第4章  意思決定・問題解決の間違いにつながる錯誤に要注意第5章  バイアスを把握して、ベターな意思決定を
「その決定、本当に大丈夫ですか?」組織が陥りがちな30の「意思決定の罠」とその処方箋。社長も、課長も、新入社員も…わが身を守る1冊。
もくじ情報:第1章 なぜリーダーにバイアス対策が必要なのか?(リーダーの「直観」が組織を左右していた;身近なバイアスに誰もが振り回されている ほか);第2章 実例から押さえておきたい重大(十大)バイアス(「正常性バイアス」に陥った侵攻前の有識者たち;「楽観バイアス」と園児のバス置き去り事故 ほか);第3章 身近に潜む組織に悪影響な20のバイアス(「貢献度の過大視」はメンバー間の不協和を起こす;「エンダウメント・エフェクト」の影響を防ぐ ほか);第4章 意思決定を妨げる錯誤に要注意(内集団を優先した旧ジャニーズ事務所とお笑い界;「過剰な一般化」による選挙の買収事件 ほか);第5章 バイアスや錯誤を把握して、ベターな問題解決を(解決策よりも問題の領域設定に時間を割く;「メタ認知」を得て最適な問いを設定しよう ほか)
著者プロフィール
藤田 政博(フジタ マサヒロ)
関西大学社会学部心理学専攻教授。東京大学法学部卒業、大学院法学政治学研究科博士課程修了。専門は、社会心理学、法と心理学、法社会学。研究では、社会心理学を司法の問題に応用する研究をおこなっている。集団意思決定研究を司法における問題に応用する研究からキャリアをスタートさせ、個人の意思決定にも関心を持つ。専門書/論文執筆多数。国内外の学会賞を受賞。研究の傍ら自らの日常でも、心理学と経済学における意思決定研究を活用し、研究や職業上、業務上の意思決定をおこなってきた。幅広いビジネスパーソンに科学的意思決定のスキルを広めている(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されて…(続く
藤田 政博(フジタ マサヒロ)
関西大学社会学部心理学専攻教授。東京大学法学部卒業、大学院法学政治学研究科博士課程修了。専門は、社会心理学、法と心理学、法社会学。研究では、社会心理学を司法の問題に応用する研究をおこなっている。集団意思決定研究を司法における問題に応用する研究からキャリアをスタートさせ、個人の意思決定にも関心を持つ。専門書/論文執筆多数。国内外の学会賞を受賞。研究の傍ら自らの日常でも、心理学と経済学における意思決定研究を活用し、研究や職業上、業務上の意思決定をおこなってきた。幅広いビジネスパーソンに科学的意思決定のスキルを広めている(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)