内容紹介：いま脱炭素のために企業が何をしないといけないのか、ＧＸの取り組み方を解説〈本書のポイント〉・ＧＸ（グリーントランスフォーメーション）が何かを人に説明できるようになる・企業のＧＸへの取り組み方、企業がＧＸに取り組まなくてはならない理由がわかる・ＧＸのために企業が何をしなければならないか、何をする必要があるかがわかる・第５章では企業のＣＯ２排出量を算定するための具体的なステップを網羅した「ＣＯ２排出量算定・実践編」を収録東京証券取引所は２０２２年開示分より、プライム上場企業約１６００社に対し、主要国の金融当局による作業部会「ＴＣＦＤ」の提言に基づく気候変動関連の開示を要請しました。民間団体のサステナビリティ基準委員会（ＳＳＢＪ）は、サステナビリティー情報開示の国際的な基準である「ＩＳＳＢ基準」をベースに、企業の脱炭素などサステナビリティー情報の開示基準を策定しました。上記のように環境への取り組みに関する情報開示要請圧力は年々強まりつつあり、さらに、温暖化ガス排出量開示の国際基準は自社（Ｓｃｏｐｅ　１、２）のみならず、取引先や下請け先などサプライチェーン（Ｓｃｏｐｅ　３）まで調査範囲を要求するため、企業の担当者にとっては頭の痛い課題となります。　本書は、こういった情報開示に対応する必要のある企業の総務や経営企画の担当者を主な読者として、ＣＯ２排出量の算定から脱炭素経営コンサルティング、排出量削減支援などの、具体的な取組みを行うために必要な情報やノウハウを解説するものです。
カーボンニュートラル実現に向けて、企業や組織に求められるビジネスプロセス構築の知見と実務ノウハウ、算定方法をわかりやすく解説。非財務情報開示や、ＣＯ２排出量削減に向けた算定手法とプロセス構築を体系的に説明。企業全体で取り組む具体的な対応方法で、担当者の「何から始めればよいかわからない」「具体的な指針が見えない」をこの一冊で解決。
もくじ情報：第１章　ＧＸ（グリーントランスフォーメーション）とは何か（なぜ地球温暖化が起きているのか？～カーボンニュートラルの意味と歴史；世界的な動向と国際的な基準　ほか）；第２章　ＧＸを推進する基礎知識（省エネから始めるＧＸの第一歩；再生可能エネルギーの普及の変遷を理解する　ほか）；第３章　私たちはなぜＧＸを進めていかなければならないのか？～その意義と対策～（価値観の変化とＥＳＧ投資への流れがＧＸを後押し；非財務情報開示の必要性～高まる規制の圧力　ほか）；第４章　脱炭素のルール～企業は何をしなければならないのか？（それぞれの企業が脱炭素を進めるための固有の目的・ゴール；ＣＯ２排出量算定における課題と対策　ほか）；第５章　ＣＯ２排出量算定・実践編～スコープ１・２・３を算定する方法（スコープ１・２・３の算定方法；スコープ１の算定方法　ほか）

中尾　悠利子(ナカオ　ユリコ)
関西大学総合情報学部　教授。博士（経営学）、日本社会関連会計学会　理事（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）