内容紹介：「不登校」という学校制度や教育制度になじめない子どもたちが増えている。文科省の統計でも、「2014年度に病気や経済的理由以外で年間30日以上欠席した小中学生の『不登校児』が2013年度より3285人増の12万2902人で、2年連続で増加したという」（2015年8月6日、毎日新聞web）。2015年度は、「不登校の子どもは、小学生が２万５８６６人（前年度比１６９１人増）で、全体の０・３９％（前年度比０・０３ポイント増）。比較できる統計をとり始めた１９９１年度以降で最高だった。中学生は、９万６７８９人（１６０８人増）で、全体の２・７６％（０・０７ポイント増）」(文科省)だったという。学校という教育現場でいったい何が起きているのか。「不登校」の原因は多々あるだろう。学校空間のなかの教育制度にも、教師との関係にも、子どもたち同士の関係やいじめにも、家庭内の家族関係にも、あるいは社会的な事件や災害（大震災や原発事故）にも関係があるだろう。複合的で錯綜した関係や構造を一つひとつ解きほぐし、個々の子どもたちに見合った丁寧な対応をとおしてしか、何も解決しない。しかし、今の学校教育の現場は、そうした対応を考える余裕さえ喪失している。実際にそうした対応を考え実践しているのは、民間のフリースクールや個人指導の学習塾である。もはや「公の理念なき公教育」である。かつて「ひきこもり」が国民病として問題になり、早期発見、早期治療という、およそ子どもの置かれた現実と本質を無視した方策が席巻したが、現在ではそうした子どもたちは、「発達障害」や類似した障害や疾患として「不登校」の背景に想定するようになっている。しかし、学校制度や教育制度をめぐる議論を果てしなく続けてもそれほど意味があるとは思えない。文科省は「ゆとり教育」を採り入れてもすぐに撤回し、再び知識詰め込み教育に逆戻りする。英語教育にしても基礎学力より会話中心の皮相的な英会話教育を採り入れようとしている。問題は、「制度」をいじくり回しても子どもたちに混乱をも垂らすだけで、彼ら／彼女らの生活の半分にしか影響を与えはしない。問題は学校を脱出した先に彼ら/彼女らが自分自身の生活を構想しえる力をいかに蓄えていけるかどうかということである。