ようこそ!
マイページ
ご利用ガイド
組合員情報の変更
メールアドレスの変更
ログイン
サイトトップ
e
フレンズトップ
すべて
本
雑誌
CD
DVD・Blu-ray
クリア
本 こだわり検索
書名
著者名
商品説明
出版社名
出版年月
―
2026
2025
2024
2023
2022
2021
2020
2019
2018
2017
2016
2015
2014
2013
2012
2011
2010
2009
2008
2007
2006
2005
2004
2003
2002
2001
2000
1999
1998
1997
1996
1995
1994
1993
1992
1991
1990
1989
1988
1987
1986
1985
1984
1983
1982
年
―
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
月
以前
のみ
以降
ジャンル
選択してください
文庫
新書・選書
文芸
教養
人文
教育
芸術
児童
趣味
生活
地図・ガイド
就職・資格
語学
小学学参
中学学参
高校学参
辞典
コミック
ゲーム攻略本
エンターテイメント
日記手帳
社会
法律
経済
経営
ビジネス
理学
工学
コンピュータ
医学
看護学
薬学
ISBNコード
予約商品を表示しない
検索
クリア
本 >
ビジネス
>
ビジネス教養
>
インターネットビジネス
出版社名:弘文堂
出版年月:2002年9月
ISBN:978-4-335-35241-6
235P 21cm
Q&Aインターネット商取引ハンドブック
根田正樹/編著 金井重彦/編著 小野克明/編著
組合員価格 税込
2,475
円
(通常価格 税込 2,750円)
割引率 10%
お取り寄せ
お届け日未定
※ご注文が集中した場合、お届けが遅れる場合がございます。
内容紹介・もくじなど
インターネットビジネス編と法律問題編の2部構成。第1編の「インターネットビジネス編」では、マーケティングの観点から、電子商取引とビジネスとの関係、事業者がネットビジネスに取り組むうえで必要とされるマーケットや消費者の動向に関する的確な情報、およびインターネットビジネスの方法などに関する解説をし、第2編の「法律問題編」では、ネットビジネスに関する法規制や、現にネットビジネスに進出したり進出しようとする場合に予想される法的リスク(法律問題)に関する解説をした。
もくじ情報:第1編 インターネットビジネス編(インターネットマーケティング;インターネットビジネスモデル;インターネットプロモーション);…(
続く
)
インターネットビジネス編と法律問題編の2部構成。第1編の「インターネットビジネス編」では、マーケティングの観点から、電子商取引とビジネスとの関係、事業者がネットビジネスに取り組むうえで必要とされるマーケットや消費者の動向に関する的確な情報、およびインターネットビジネスの方法などに関する解説をし、第2編の「法律問題編」では、ネットビジネスに関する法規制や、現にネットビジネスに進出したり進出しようとする場合に予想される法的リスク(法律問題)に関する解説をした。
もくじ情報:第1編 インターネットビジネス編(インターネットマーケティング;インターネットビジネスモデル;インターネットプロモーション);第2編 法律問題編(ネット上での業種・商品の規制;サイバーショップの構築;契約の成立と効力を巡る問題 ほか);第3編 資料編(割賦販売法施行令別表;「IT書面一括法」により改正された法律;経済産業省インターネット通販における「意に反して契約の申込みをさせようとする行為」に係るガイドライン ほか)
著者プロフィール
根田 正樹(コンダ マサキ)
1972年日本大学大学院法学研究科修士課程修了。現在、日本大学教授、専攻は商法
根田 正樹(コンダ マサキ)
1972年日本大学大学院法学研究科修士課程修了。現在、日本大学教授、専攻は商法
同じ著者名で検索した本
説明義務の理論と実際
根田正樹/編著
ビジネス法務の基礎知識
山川一陽/編著 根田正樹/編著
新法学入門
山川一陽/編著 船山泰範/編著 根田正樹/編著
Q&Aケータイの法律問題
根田正樹/編著 町村泰貴/編著
もくじ情報:第1編 インターネットビジネス編(インターネットマーケティング;インターネットビジネスモデル;インターネットプロモーション);…(続く)
もくじ情報:第1編 インターネットビジネス編(インターネットマーケティング;インターネットビジネスモデル;インターネットプロモーション);第2編 法律問題編(ネット上での業種・商品の規制;サイバーショップの構築;契約の成立と効力を巡る問題 ほか);第3編 資料編(割賦販売法施行令別表;「IT書面一括法」により改正された法律;経済産業省インターネット通販における「意に反して契約の申込みをさせようとする行為」に係るガイドライン ほか)