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キャッシュフロー
出版社名:中央経済社
出版年月:2008年10月
ISBN:978-4-502-28820-3
453P 21cm
ケースでわかる資本連結とキャッシュ・フロー計算書の作成実務/ケースでわかる
大薮卓也/著
組合員価格 税込
4,356
円
(通常価格 税込 4,840円)
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連結の中で最も難解な資本連結について、B/S、P/LとともにCFの作成方法を設例で解説。
連結の中で最も難解な資本連結について、B/S、P/LとともにCFの作成方法を設例で解説。
内容紹介・もくじなど
連結実務の中で最も難解といわれている資本連結。特に、資本連結のキャッシュ・フロー計算書における処理については、実務担当者から多くの質問を受けるところです。本書は、設例を用いて、買収して子会社になったケース、追加出資したケース、持分を売却したケースなど、資本連結のすべてのパターンを網羅的に解説しています。各ケースごとにB/S、P/L、そしてそれに対応するキャッシュ・フロー計算書の作成方法を解説しています。また、資本連結(取得、売却)時点が期首か、期末かによって、B/S、P/L、キャッシュ・フロー計算書は異なりますので、その比較ができるように、各ケースに期首の場合と期末の場合を設けています。さらに…(
続く
)
連結実務の中で最も難解といわれている資本連結。特に、資本連結のキャッシュ・フロー計算書における処理については、実務担当者から多くの質問を受けるところです。本書は、設例を用いて、買収して子会社になったケース、追加出資したケース、持分を売却したケースなど、資本連結のすべてのパターンを網羅的に解説しています。各ケースごとにB/S、P/L、そしてそれに対応するキャッシュ・フロー計算書の作成方法を解説しています。また、資本連結(取得、売却)時点が期首か、期末かによって、B/S、P/L、キャッシュ・フロー計算書は異なりますので、その比較ができるように、各ケースに期首の場合と期末の場合を設けています。さらに、ケースの最後に『分析』を設け、両者の相違を比較しています。
もくじ情報:第1部 連結財務諸表の仕組み(連結貸借対照表と連結損益計算書の概要;キャッシュ・フロー計算書の概要);第2部 設例でわかる資本連結とキャッシュ・フロー(当期に100%子会社を取得した場合;当期に60%子会社を取得した場合;連結子会社株式を追加取得した場合(60%→80%);株式を追加取得して連結子会社になった場合(10%→80%);持分法適用関連会社が連結子会社になった場合(30%→80%);非連結子会社を当期から連結した場合 ほか)
著者プロフィール
大藪 卓也(オオヤブ タクヤ)
大藪公認会計士事務所代表。公認会計士・税理士。1970年生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業。監査法人トーマツを経て、独立開業。コンサルティング業務(財務・税務・M&A等)、財務デューディリジェンス、株式公開準備支援業務、連結決算支援業務、教育・研修業務等を中心に業務展開をしている。日本大学商学部、国土交通省・国土交通大学校、総務省・自治大学校、国税庁・税務大学校の講師を務める(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
大藪 卓也(オオヤブ タクヤ)
大藪公認会計士事務所代表。公認会計士・税理士。1970年生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業。監査法人トーマツを経て、独立開業。コンサルティング業務(財務・税務・M&A等)、財務デューディリジェンス、株式公開準備支援業務、連結決算支援業務、教育・研修業務等を中心に業務展開をしている。日本大学商学部、国土交通省・国土交通大学校、総務省・自治大学校、国税庁・税務大学校の講師を務める(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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大薮卓也/著
もくじ情報:第1部 連結財務諸表の仕組み(連結貸借対照表と連結損益計算書の概要;キャッシュ・フロー計算書の概要);第2部 設例でわかる資本連結とキャッシュ・フロー(当期に100%子会社を取得した場合;当期に60%子会社を取得した場合;連結子会社株式を追加取得した場合(60%→80%);株式を追加取得して連結子会社になった場合(10%→80%);持分法適用関連会社が連結子会社になった場合(30%→80%);非連結子会社を当期から連結した場合 ほか)
大藪公認会計士事務所代表。公認会計士・税理士。1970年生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業。監査法人トーマツを経て、独立開業。コンサルティング業務(財務・税務・M&A等)、財務デューディリジェンス、株式公開準備支援業務、連結決算支援業務、教育・研修業務等を中心に業務展開をしている。日本大学商学部、国土交通省・国土交通大学校、総務省・自治大学校、国税庁・税務大学校の講師を務める(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
大藪公認会計士事務所代表。公認会計士・税理士。1970年生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業。監査法人トーマツを経て、独立開業。コンサルティング業務(財務・税務・M&A等)、財務デューディリジェンス、株式公開準備支援業務、連結決算支援業務、教育・研修業務等を中心に業務展開をしている。日本大学商学部、国土交通省・国土交通大学校、総務省・自治大学校、国税庁・税務大学校の講師を務める(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)