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中公新書
出版社名:中央公論新社
出版年月:2020年8月
ISBN:978-4-12-102604-0
281P 18cm
SDGs〈持続可能な開発目標〉/中公新書 2604
蟹江憲史/著
組合員価格 税込
1,040
円
(通常価格 税込 1,155円)
割引率 10%
在庫あり
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SDGs(持続可能な開発目標)は国連で採択された「未来のかたち」だ。健康と福祉、産業と技術革新、海の豊かさを守る等、経済・社会・環境にまたがる17の目標を2030年までに達成することを求めている。「だれ一人取り残されない」ために目標を設定し、取組方法は裁量に任されているのが特徴だ。ポスト・コロナ時代に、企業・自治体、そして我々個人はどう行動すべきか、第一人者がSDGsの本質を解き明かす。
SDGs(持続可能な開発目標)は国連で採択された「未来のかたち」だ。健康と福祉、産業と技術革新、海の豊かさを守る等、経済・社会・環境にまたがる17の目標を2030年までに達成することを求めている。「だれ一人取り残されない」ために目標を設定し、取組方法は裁量に任されているのが特徴だ。ポスト・コロナ時代に、企業・自治体、そして我々個人はどう行動すべきか、第一人者がSDGsの本質を解き明かす。
内容紹介・もくじなど
SDGs(持続可能な開発目標)は、国連で採択された「未来のかたち」だ。健康と福祉、産業と技術革新、海の豊かさを守るなど経済・社会・環境にまたがる17の目標があり、2030年までの達成が目指されている。「だれ一人取り残されない」ために目標を設定し、達成のための具体策は裁量に任されているのが特徴だ。ポスト・コロナ時代に、企業・自治体、そして我々個人はどう行動すべきか、第一人者がSDGsのすべてを解説する。
もくじ情報:第1章 SDGsとは何か;第2章 SDGsが実現する経済、社会、環境の統合;第3章 SDGsの全貌;第4章 企業はSDGsにどう取り組むべきか;第5章 自治体におけるSDGsの取り組…(
続く
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SDGs(持続可能な開発目標)は、国連で採択された「未来のかたち」だ。健康と福祉、産業と技術革新、海の豊かさを守るなど経済・社会・環境にまたがる17の目標があり、2030年までの達成が目指されている。「だれ一人取り残されない」ために目標を設定し、達成のための具体策は裁量に任されているのが特徴だ。ポスト・コロナ時代に、企業・自治体、そして我々個人はどう行動すべきか、第一人者がSDGsのすべてを解説する。
もくじ情報:第1章 SDGsとは何か;第2章 SDGsが実現する経済、社会、環境の統合;第3章 SDGsの全貌;第4章 企業はSDGsにどう取り組むべきか;第5章 自治体におけるSDGsの取り組みと課題;第6章 皆の目標としてのSDGsへ;第7章 SDGsのこれから―ポスト・コロナの世界の道しるべ
著者プロフィール
蟹江 憲史(カニエ ノリチカ)
1969年、東京都生まれ。1994年慶應義塾大学総合政策学部卒業、2000年同大学大学院政策・メディア研究科博士課程単位取得退学。北九州市立大学講師、助教授、東京工業大学大学院准教授、パリ政治学院客員教授等を経て2015年より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。同大学SFC研究所xSDG・ラボ代表。国連持続可能な開発会議(リオ+20)日本政府代表団顧問をはじめ、日本政府SDGs推進本部円卓会議委員、内閣府自治体SDGs推進評価・調査検討会委員、環境省持続可能な開発目標(SDGs)ステークホルダーズ・ミーティング構成員等、SDGs関連を中心に政府委員を多数…(
続く
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蟹江 憲史(カニエ ノリチカ)
1969年、東京都生まれ。1994年慶應義塾大学総合政策学部卒業、2000年同大学大学院政策・メディア研究科博士課程単位取得退学。北九州市立大学講師、助教授、東京工業大学大学院准教授、パリ政治学院客員教授等を経て2015年より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。同大学SFC研究所xSDG・ラボ代表。国連持続可能な開発会議(リオ+20)日本政府代表団顧問をはじめ、日本政府SDGs推進本部円卓会議委員、内閣府自治体SDGs推進評価・調査検討会委員、環境省持続可能な開発目標(SDGs)ステークホルダーズ・ミーティング構成員等、SDGs関連を中心に政府委員を多数務める。専攻、国際関係論、サステナビリティ学。博士(政策・メディア)(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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もくじ情報:第1章 SDGsとは何か;第2章 SDGsが実現する経済、社会、環境の統合;第3章 SDGsの全貌;第4章 企業はSDGsにどう取り組むべきか;第5章 自治体におけるSDGsの取り組みと課題;第6章 皆の目標としてのSDGsへ;第7章 SDGsのこれから―ポスト・コロナの世界の道しるべ
1969年、東京都生まれ。1994年慶應義塾大学総合政策学部卒業、2000年同大学大学院政策・メディア研究科博士課程単位取得退学。北九州市立大学講師、助教授、東京工業大学大学院准教授、パリ政治学院客員教授等を経て2015年より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。同大学SFC研究所xSDG・ラボ代表。国連持続可能な開発会議(リオ+20)日本政府代表団顧問をはじめ、日本政府SDGs推進本部円卓会議委員、内閣府自治体SDGs推進評価・調査検討会委員、環境省持続可能な開発目標(SDGs)ステークホルダーズ・ミーティング構成員等、SDGs関連を中心に政府委員を多数…(続く)
1969年、東京都生まれ。1994年慶應義塾大学総合政策学部卒業、2000年同大学大学院政策・メディア研究科博士課程単位取得退学。北九州市立大学講師、助教授、東京工業大学大学院准教授、パリ政治学院客員教授等を経て2015年より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。同大学SFC研究所xSDG・ラボ代表。国連持続可能な開発会議(リオ+20)日本政府代表団顧問をはじめ、日本政府SDGs推進本部円卓会議委員、内閣府自治体SDGs推進評価・調査検討会委員、環境省持続可能な開発目標(SDGs)ステークホルダーズ・ミーティング構成員等、SDGs関連を中心に政府委員を多数務める。専攻、国際関係論、サステナビリティ学。博士(政策・メディア)(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)