内容紹介：中小企業から大手・中堅まで、広報ＰＲの重要性は日本でも幅広く認識されるようになってきた。しかし、そこには盲点がある。ほとんどのメディアが注目するのはＢｔｏＣの企業に限られ、地味なＢｔｏＢ企業にはその恩恵が回ってこないのだ。露出したくても露出できず、手をこまぬいているＢｔｏＢ企業の経営者や広報担当者は数多い。本書は、元日本経済新聞のエース記者で、その後、某ＢｔｏＢ企業の広報部長として同社の露出件数を７０００％以上向上させた著者が、ＢｔｏＢの中小企業や二番手・三番手の企業であっても効果的な広報ＰＲ戦略を描けるノウハウを、余すところなく解説する本である。
構造的にメディアに注目されにくいＢｔｏＢ企業でも露出を激増させる方法があった！お金をかけずに「知る人ぞ知る会社」を「みんなが知っている会社」に変える手法。
もくじ情報：基礎編（はじめの一歩「思い込み」なんか捨ててしまおう；相手（メディア）を知り、己（自社の立ち位置）を知る）；応用編（記者を惹きつけるネタづくり「最強の方法」；細部にこだわれ！時期、メディア、記事別の「攻めの広報」術；「良いリリース」、「悪いリリース」）；実践編（脱・「自己満足」最強のネタの売り込み方；「誠実＋α」記者との持続的な信頼関係の作り方；「社内広報」と「社内理解」は成功の最後のカギ）；巻末特別対談（野澤直人氏（ゲスト）；日高広太郎氏（本書著者））

日高　広太郎(ヒダカ　コウタロウ)
１９９６年慶大卒、日本経済新聞社に入社。東京本社の社会部に配属される。その後、小売店など企業担当、ニューヨーク留学（米経済調査機関のコンファレンス・ボードの研究員）を経て東京本社の経済部に配属。財務省、経済産業省、国土交通省、農水省、日銀、メガバンクなどを長く担当する。日銀の量的緩和解除に向けた政策変更や企業のＭ＆Ａ関連など多くの特ダネをスクープした。第一次安倍内閣時の独ハイリゲンダムサミット、鳩山政権時の米ピッツバーグサミットなど多くの国際会議で日経新聞を代表して同行取材、執筆。東日本大震災の際には復興を担う国土交通省、復興庁のキャップを務めた。２０１８年に東証一部上場のＢ　ｔｏ　Ｂ企業に入社し、広報部長。２０１９年より執行役員。年間のメディア掲載数を就任前の８０倍超、月別、四半期別では１００倍超に増やし、認知度向上に貢献した。２０２２年に広報コンサルティング会社を設立し、代表に就任。クライアント企業のメディア掲載数を急増させている（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）