本書では、まず内容を概説した後、質の高い教育がもたらす豊かな経済的利益と幅広い社会的成果について考察し、継続的な公共投資の必要性を説く。次に、適切な教育投資の方法を検討し、費用に見合う価値（バリュー・フォー・マネー）を高めるのに役立つ主要な政策手段、すなわち教育投資を最大限に活用するための学校財政の運用と配分、教育の効率性の向上と公平性の実現、効率的な学校予算執行の計画・監視・評価について考察する。
もくじ情報：第１章　経済的成果のための人的資本の重要性（ＯＥＣＤ加盟国の構造的な政策の重要優先課題としての人的資本；経済的成果の原動力としての人的資本：定義と概念的枠組み；個人の教育成果を示す実証的なミクロ経済学的エビデンス；教育の全体的な影響に関する実証的なマクロ経済学的エビデンス；マクロ経済的な教育成果の推定を改善するための新しい人的資本指標）；第２章　教育がもたらす広範な社会的成果―個人と社会の繁栄のための教育（より健康的で幸福な人生のための教育；より市民的で、共生的で、包摂的なコミュニティと社会のための教育；変化し続ける世界のための教育）；第３章　学校財政の運用と分配―資源と学習を効果的に結びつける（学校教育における資金調達と支出の責任を配分する；分権化した学校財政システムの複雑性にホール・システム・アプローチで対処する；財政を運用・分配するための裁量を学校に与える；私立教育機関に対する公的助成のための規制枠組みを設定する；学校財政への総合的アプローチを確立する）；第４章　学校財政の活用―教育の効率性と公平性を両立させる（質の高い幼児教育・保育（ＥＣＥＣ）を支援する；教員の質に投資する；教育の失敗を減らす；学校拠点のネットワークを受容の変化に合わせる）；第５章　学校予算執行の計画と監視―公平性と実績を向上させる（予算編成を政策目標に関連付ける；学校予算の執行を評価する；予算編成プロセスにおける地方の能力を強化する）

赤林　英夫(アカバヤシ　ヒデオ)
慶應義塾大学経済学部教授。専門は、教育経済学、家族の経済学、労働経済学。１９９６年シカゴ大学経済学博士課程修了（Ｐｈ．Ｄ．）。通商産業省職員、マイアミ大学客員専任講師、世界銀行コンサルタント、全米経済研究所客員研究員、慶應義塾大学経済研究所副所長などを歴任。現在、経済学部附属経済研究所こどもの機会均等研究センター長を兼務