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農業事情
出版社名:筑波書房
出版年月:2024年2月
ISBN:978-4-8119-0669-0
302P 22cm
離島・半島農業の存立条件
小林恒夫/著
組合員価格 税込
5,940
円
(通常価格 税込 6,600円)
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内容紹介・もくじなど
もくじ情報:序章 課題と方法;第1部 離島編(離島の定義と把握方法;離島の位置・社会経済の変容―面積・人口・農漁業産出額;離島の農業展開―全国シェア1%台を上昇中、島間格差も形成;離島の農業展開事例(1)―種子島・徳之島・沖永良部島(鹿児島県);離島の農業展開事例(2)―宮古諸島・石垣島(沖縄県);離島の農業展開事例(3)―佐渡島(新潟県)、壱岐島・五島列島(下五島)(長崎県);離島の漁業展開―シェア拡大から縮小へ変動;1972年における離島の農林水産物の生産・販売・購入実態);第2部 半島編(半島の定義と把握方法ならびに半島農業の性格;半島農業の発展(1)―平成の市町村合併前まで;半島農業の…(
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もくじ情報:序章 課題と方法;第1部 離島編(離島の定義と把握方法;離島の位置・社会経済の変容―面積・人口・農漁業産出額;離島の農業展開―全国シェア1%台を上昇中、島間格差も形成;離島の農業展開事例(1)―種子島・徳之島・沖永良部島(鹿児島県);離島の農業展開事例(2)―宮古諸島・石垣島(沖縄県);離島の農業展開事例(3)―佐渡島(新潟県)、壱岐島・五島列島(下五島)(長崎県);離島の漁業展開―シェア拡大から縮小へ変動;1972年における離島の農林水産物の生産・販売・購入実態);第2部 半島編(半島の定義と把握方法ならびに半島農業の性格;半島農業の発展(1)―平成の市町村合併前まで;半島農業の発展(2)―平成の市町村合併後;半島農業の発展事例(1)―下北半島(青森県);半島農業の発展事例(2)―大隅半島(鹿児島県);半島農業の発展事例(3)―薩摩半島(鹿児島県);半島農業の発展事例(4)―東松浦半島(佐賀県);半島振興法指定外半島の農業展開);終章 離島・半島農業の存立条件―まとめに代えて
著者プロフィール
小林 恒夫(コバヤシ ツネオ)
1950年栃木県生まれ。宇都宮大学卒業。九州大学大学院博士課程単位取得退学後、九州共立大学(北九州市)と福岡県農業大学校の非常勤講師等を経て、名寄女子短期大学(現名寄市立大学・北海道・5年間)と佐賀大学(22年間)に勤務し、2016年退職後(現在まで)佐賀大学の名誉教授・客員研究員・非常勤講師。専門は農業経済学、農学博士(1990年、九州大学)。著書(単著)『半島地域農漁業の社会経済構造』九州大学出版会、2004年(2005年度九州農業経済学会学術賞受賞)。『地域農業構造変動論』昭和堂、2013年(2014年度食農資源経済学会学術賞受賞)(本データはこの書籍が刊…(
続く
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小林 恒夫(コバヤシ ツネオ)
1950年栃木県生まれ。宇都宮大学卒業。九州大学大学院博士課程単位取得退学後、九州共立大学(北九州市)と福岡県農業大学校の非常勤講師等を経て、名寄女子短期大学(現名寄市立大学・北海道・5年間)と佐賀大学(22年間)に勤務し、2016年退職後(現在まで)佐賀大学の名誉教授・客員研究員・非常勤講師。専門は農業経済学、農学博士(1990年、九州大学)。著書(単著)『半島地域農漁業の社会経済構造』九州大学出版会、2004年(2005年度九州農業経済学会学術賞受賞)。『地域農業構造変動論』昭和堂、2013年(2014年度食農資源経済学会学術賞受賞)(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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小林恒夫/著
1950年栃木県生まれ。宇都宮大学卒業。九州大学大学院博士課程単位取得退学後、九州共立大学(北九州市)と福岡県農業大学校の非常勤講師等を経て、名寄女子短期大学(現名寄市立大学・北海道・5年間)と佐賀大学(22年間)に勤務し、2016年退職後(現在まで)佐賀大学の名誉教授・客員研究員・非常勤講師。専門は農業経済学、農学博士(1990年、九州大学)。著書(単著)『半島地域農漁業の社会経済構造』九州大学出版会、2004年(2005年度九州農業経済学会学術賞受賞)。『地域農業構造変動論』昭和堂、2013年(2014年度食農資源経済学会学術賞受賞)(本データはこの書籍が刊…(続く)
1950年栃木県生まれ。宇都宮大学卒業。九州大学大学院博士課程単位取得退学後、九州共立大学(北九州市)と福岡県農業大学校の非常勤講師等を経て、名寄女子短期大学(現名寄市立大学・北海道・5年間)と佐賀大学(22年間)に勤務し、2016年退職後(現在まで)佐賀大学の名誉教授・客員研究員・非常勤講師。専門は農業経済学、農学博士(1990年、九州大学)。著書(単著)『半島地域農漁業の社会経済構造』九州大学出版会、2004年(2005年度九州農業経済学会学術賞受賞)。『地域農業構造変動論』昭和堂、2013年(2014年度食農資源経済学会学術賞受賞)(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)