先が読めないＶＵＣＡの時代に、経営者が真剣に考え、取り組むべきは「自社の強み」を活かし、チャンスを深掘りした経営戦略であり、その独自戦略に沿った「根拠ある経営計画書」こそ、社員も金融機関も求めている。社員が納得し、金融機関を説得するために、経営者と会計事務所、コンサルタントが知っておくべき計画立案プロセスのすべて。
もくじ情報：第１章　今ある「小さな強み」を本気で掘り下げているか？（「弱み改善」「苦手克服」の努力が会社をダメにする！？；どの企業にも必ず“強み”がある；「強み分析」で隠れた経営資源を発見する；「やる気」と「ビジョン」が生まれる「強み分析」；人材採用ができない企業は「自社の強み」のＰＲが不足している）；第２章　その経営計画書で社員と銀行が納得しますか？（経営者が勝手に作った経営計画書―社員は誰も本気にならない；「その収支予定の根拠は？」銀行も稟議を通すには理由が必要；「持続可能な抜本対策」の中期計画は、当面「減収減益」になりがち；経営計画書作成に必要な５０のチェック項目）；第３章　クロスＳＷＯＴ分析の理論と検討の進め方（クロスＳＷＯＴ分析の概念；クロスＳＷＯＴ分析―私の経験；「強み分析」のコツ；「機械分析」のコツ；最低限の「脅威分析」「弱み分析」；「積極戦略」のポイント）；第４章　根拠ある経営計画書の作成手順（根拠ある経営計画書の基本；「根拠ある経営計画」の体系と流れ）；第５章　“根拠ある経営計画書”事例（飲食店チェーン；Ｗｅｂサイト制作業；通信事業販売代理店；食品包装資材開発販売業；繊維製造販売業）

嶋田　利広(シマダ　トシヒロ)
（株）ＲＥ‐経営代表取締役