内容紹介：【経済の未来を予測し、日本に必要な改革シナリオを示す】日本に必要なのは、人間と同等の知能を持つ汎用AIの活用。汎用AIの導入による改革は、他の攻めの改革とともに、日本の国際社会における立ち位置を守ることに大きく寄与する。攻めの改革とは、労働時間の削減（週休4日）と教育への公的支出拡大等による出生率の回復、ジョブ型雇用のさらなる普及や教育年数の上昇等による人的資本の拡大、スタートアップの増加や対内直接投資の増加等の産業構造の変革。汎用AIと諸改革により日本の出生率は1.3程度まで回復し、医療AIの発展を受けて2050年代以降の人口は1.13億人程度を維持。生産性の伸び率も大幅に上昇しGDPは世界4位を維持でき、一人当たりGDPの順位も25位へと上昇する――。日本を代表するシンクタンクがこれから50年の経済を大胆に予測。
これから５０年をどう攻める。経済大国維持の改革シナリオ。出生率は１．３程度まで回復、２０５０年代以降の人口は１．１３億人程度に。生産性は大幅に上昇し、ＧＤＰは世界４位を維持―。汎用ＡＩがもたらす経済効果を織り込んだ画期的な未来予測。
もくじ情報：第１章　５０年後の暮らしと経済―３つの未来物語；第２章　世界は多数の壁に直面―豊かな社会へ克服すべき課題；第３章　グローバル経済の未来勢力図―標準シナリオ；第４章　ＡＧＩ社会で求められる日本の改革―改革シナリオ；第５章　デジタル技術が競争力を左右―日本産業展望；第６章　カーボンニュートラルへの技術と政策―脱炭素社会の姿；第７章　世代間の不公平の是正―教育・社会保障と財政のあり方；第８章　多角的自由貿易体制の再構築―目指す針路と日本の役割；終章　カント均衡の希求―国際秩序の再構築（岩田一政）

岩田　一政(イワタ　カズマサ)
日本経済研究センター代表理事・理事長。１９４６年生まれ。７０年東京大学教養学部教養学科卒業、経済企画庁入庁。西ドイツ世界経済研究所留学、ＯＥＣＤ勤務、経済企画庁経済研究所主任研究官を経て、８６年東京大学教養学部助教授に就任。同大教授を経て、２００１年内閣府政策統括官。０３年より０８年まで日本銀行副総裁。内閣府経済社会総合研究所所長を経て現職。東京大学名誉教授。主な著書に『金融政策と銀行行動』（浜田宏一教授と共著、東洋経済新報社、１９８０年、第２１回エコノミスト賞受賞）などがある（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）