ようこそ!
マイページ
ご利用ガイド
組合員情報の変更
メールアドレスの変更
ログイン
サイトトップ
e
フレンズトップ
すべて
本
雑誌
CD
DVD・Blu-ray
クリア
本 こだわり検索
書名
著者名
商品説明
出版社名
出版年月
―
2027
2026
2025
2024
2023
2022
2021
2020
2019
2018
2017
2016
2015
2014
2013
2012
2011
2010
2009
2008
2007
2006
2005
2004
2003
2002
2001
2000
1999
1998
1997
1996
1995
1994
1993
1992
1991
1990
1989
1988
1987
1986
1985
1984
1983
1982
年
―
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
月
以前
のみ
以降
ジャンル
選択してください
文庫
新書・選書
文芸
教養
人文
教育
芸術
児童
趣味
生活
地図・ガイド
就職・資格
語学
小学学参
中学学参
高校学参
辞典
コミック
ゲーム攻略本
エンターテイメント
日記手帳
社会
法律
経済
経営
ビジネス
理学
工学
コンピュータ
医学
看護学
薬学
ISBNコード
予約商品を表示しない
検索
クリア
本 >
工学
>
化学工業
>
化学工業その他
出版社名:創風社
出版年月:1998年10月
ISBN:978-4-88352-012-1
319P 22cm
構造調整の産業分析 大競争下の日本産業・企業の構造調整
富沢修身/著
組合員価格 税込
3,762
円
(通常価格 税込 4,180円)
割引率 10%
お取り寄せ
お届け日未定
※ご注文が集中した場合、お届けが遅れる場合がございます。
内容紹介・もくじなど
本書の第1編では産業、企業、産業構造の視点から現代日本の製造業全般を論じる。この過程で繊維産業・企業の状況も明らかにしたい。第2編では、経済の情報ネットワーク化とグローバル化が進むなかで、この10年間厳しい構造調整を迫られつつも標準EDI(電子データ交換)上でのQRS(クイック・レスポンス・システム)の構築で何とか生き残ろうとしているわが国の原糸・テキスタイル・アパレル産業企業がいかなる問題に直面しているかを具体的に掘り下げて、先進国製造業の構造調整の典型分析を行う。
もくじ情報:第1編 大競争下の産業、企業、産業構造(序章;産業組織の変化―大競争と提携;工業企業の特徴と矛盾;変化する産業構造…(
続く
)
本書の第1編では産業、企業、産業構造の視点から現代日本の製造業全般を論じる。この過程で繊維産業・企業の状況も明らかにしたい。第2編では、経済の情報ネットワーク化とグローバル化が進むなかで、この10年間厳しい構造調整を迫られつつも標準EDI(電子データ交換)上でのQRS(クイック・レスポンス・システム)の構築で何とか生き残ろうとしているわが国の原糸・テキスタイル・アパレル産業企業がいかなる問題に直面しているかを具体的に掘り下げて、先進国製造業の構造調整の典型分析を行う。
もくじ情報:第1編 大競争下の産業、企業、産業構造(序章;産業組織の変化―大競争と提携;工業企業の特徴と矛盾;変化する産業構造);第二編 大競争時代の日本産業の構造調整―テキスタイル・アパレル産業を素材にして(現代日本繊維産業概論;米国のQRSまでの過程とイタリアの産地生産システム;紡績・合繊企業の構造調整;量産織物産地での織布専業企業の廃業と模索;アパレル企業における情報化とQRS;倉敷市児島地区アパレル産地の分析;構造調整、産業政策、コミュニティー経営政策)
同じ著者名で検索した本
都市型中小アパレル企業の過去・現在・未来 商都大阪の問屋ともの作り
富澤修身/著
模倣と創造のファッション産業史 大都市におけるイノベーションとクリエイティビティ/MINERVA現代経営学叢書 49
富澤修身/著
ファッション産業論 衣服ファッションの消費文化と産業システム
富沢修身/著
アメリカ南部の工業化 南部綿業の展開(1865-1930年)を基軸にして
富沢修身/著
もくじ情報:第1編 大競争下の産業、企業、産業構造(序章;産業組織の変化―大競争と提携;工業企業の特徴と矛盾;変化する産業構造…(続く)
もくじ情報:第1編 大競争下の産業、企業、産業構造(序章;産業組織の変化―大競争と提携;工業企業の特徴と矛盾;変化する産業構造);第二編 大競争時代の日本産業の構造調整―テキスタイル・アパレル産業を素材にして(現代日本繊維産業概論;米国のQRSまでの過程とイタリアの産地生産システム;紡績・合繊企業の構造調整;量産織物産地での織布専業企業の廃業と模索;アパレル企業における情報化とQRS;倉敷市児島地区アパレル産地の分析;構造調整、産業政策、コミュニティー経営政策)