文学賞情報：2021年64回日経・経済図書文化賞受賞
内容紹介：世界中で出生率の低下が進む中、子育て支援のための政策が日本を含む多くの先進国でますます重視されています。しかし、子育て支援が果たす役割は、出生率の向上にとどまりません。子育て支援のため政策は、子どもの健全な発達を促す「次世代への投資」としての役割、女性の就業を支援する役割も備えた、きわめて重要な政策です。ではなぜ、そのように考えられるのでしょうか？本書は、「今こそ子育て支援策を推進すべき」と考えることの科学的根拠（エビデンス）を、世界各国の実証分析を整理し、一冊に凝縮してお伝えします。これまで保育施設の整備、育休制度、子育て世帯への給付や税制優遇など、さまざまな政策がどのような効果をもたらしたのか。今後をどう考えるべきなのか。データと経済学に基づいて吟味します。もちろん、著者自身の研究成果も数多く紹介されます。本書には、子育ての中で親子が直面する問題から、少子化や女性の就労支援などの社会的な問題まで、さまざまな課題を解決するためのヒントが満載です。
人への投資は最良の成長戦略！多くの人が働き方や家族のあり方を模索するいま、未来への投資である「子育て支援のための政策」が重要だ。科学的根拠に基づき、効果的な政策を見極め、よりよい社会を創るための指針を示す。
もくじ情報：第１部　子育て支援で出生率向上（なぜ少子化は社会問題なのか？；現金給付で子どもは増える？；保育支援で子どもは増える？　ほか）；第２部　子育て支援は次世代への投資（育休政策は子どもを伸ばす？；幼児教育にはどんな効果が？；保育園は子も親も育てる？）；第３部　子育て支援がうながす女性活躍（育休で母親は働きやすくなる？；長すぎる育休は逆効果？；保育改革で母親は働きやすくなる？　ほか）；付録　実証分析の理論と作法

山口　慎太郎(ヤマグチ　シンタロウ)
東京大学大学院経済学研究科教授。１９９９年、慶應義塾大学商学部卒業。２００６年、ウィスコンシン大学マディソン校にて経済学博士号（Ｐｈ．Ｄ．）を取得。マクマスター大学助教授・准教授、東京大学大学院経済学研究科准教授を経て、２０１９年より現職。専門は、結婚・出産・子育てなどを経済学的手法で研究する「家族の経済学」と、労働市場を分析する「労働経済学」。２０１９年に出版した『「家族の幸せ」の経済学―データ分析でわかった結婚、出産、子育ての真実』（光文社新書）では、第４１回サントリー学芸賞を受賞。同書は、「『週刊ダイヤモンド』ベスト経済書２０１９」の第１位にも選出（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）