内容紹介：第一次世界大戦において日本が導入した総力戦政策の実態を明らかにし、世界史の転換点としての同大戦を日本近代史の中にとらえ直す試み。従来の通史的な理解を超えて、大戦と日本の連関を明らかにする。
「総力戦・総動員＝ドイツ由来」説を覆す。総力戦政策たる対敵取引禁止令、戦時船舶管理令、戦時利得税、軍需工業動員法などの導入過程を通じて、第一次世界大戦期の日本をグローバルな新視点で捉える意欲作。
もくじ情報：序章　総力戦・総動員と連合国としての日本；第１章　連合国の経済封鎖政策と日本―対敵取引禁止令；第２章　連合国の海運統制政策と日本―戦時船舶管理令；第３章　第一次世界大戦と経済思潮―経済学者堀江帰一の言論を通して；第４章　総力戦における税政策と国民―社会政策としての戦時利得税；第５章　英米の経験と日本の総動員法制―軍需工業動員法・軍需局・国勢院；終章　まとめと展望

諸橋　英一(モロハシ　エイイチ)
慶應義塾大学法学部講師（非常勤）。１９８４年生まれ。Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ　ｏｆ　Ｓｔ　Ａｎｄｒｅｗｓ教養課程修了、Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ　ｏｆ　Ｅｓｓｅｘ政治学部政治経済学科卒業。国家公務員１種試験合格。金融機関勤務を経て、慶應義塾大学大学院法学研究科後期博士課程修了。博士（法学）（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）