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PHPビジネス新書
出版社名:PHP研究所
出版年月:2023年12月
ISBN:978-4-569-85614-8
171P 18cm
人的資本経営まるわかり/PHPビジネス新書 467
岩本隆/著
組合員価格 税込
842
円
(通常価格 税込 935円)
割引率 10%
在庫あり
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内容紹介・もくじなど
内容紹介:企業価値を示す新たな指標であり、上場企業の開示義務が適用され話題沸騰の「人的資本経営」。ただ、言葉の意味を知っていても、「なぜ、やるのか?」「何から始めるのか?」まで語れる人は、そう多くはないのではないだろうか。「知っておくべき」と頭では理解している。でも分厚い専門書を開くのはちょっと気が引ける……。そんな人に向け、「これ1冊」で人的資本経営の全体像がわかる入門書をお届け。新書版型で手軽に学べ、それでいて内容は以下のように充実している。第1章 人的資本経営とは何か第2章 世界で進む「人的資本開示」の動き第3章 人的資本経営の落とし穴--表面的な理解では、逆効果にもなる第4章 人的資本…(
続く
)
内容紹介:企業価値を示す新たな指標であり、上場企業の開示義務が適用され話題沸騰の「人的資本経営」。ただ、言葉の意味を知っていても、「なぜ、やるのか?」「何から始めるのか?」まで語れる人は、そう多くはないのではないだろうか。「知っておくべき」と頭では理解している。でも分厚い専門書を開くのはちょっと気が引ける……。そんな人に向け、「これ1冊」で人的資本経営の全体像がわかる入門書をお届け。新書版型で手軽に学べ、それでいて内容は以下のように充実している。第1章 人的資本経営とは何か第2章 世界で進む「人的資本開示」の動き第3章 人的資本経営の落とし穴--表面的な理解では、逆効果にもなる第4章 人的資本経営の実践--結局、何をすればいい?第5章 人的資本経営の現状--海外企業と日本企業人的資本経営のエッセンスを、日本における「人的資本経営の第一人者」が実務目線から徹底解説!
企業価値を示す新たな指標であり、上場企業の開示義務が適用され話題沸騰の「人的資本経営」。ただ、言葉の意味を知っていても、「なぜ、やるのか?」「何から始めるか?」まで語れる人は、多くはないはず。知っておくべき、でも分厚い専門書を読むのは…。そんな人に向け、「これ1冊」で人的資本経営の全体像がつかめる入門書をお届け。人的資本経営のエッセンスを、第一人者が実務目線から徹底解説!
もくじ情報:第1章 人的資本経営とは何か(なぜ今、人的資本経営が注目されるのか?;人的資本経営が注目される理由1 持続的な企業価値の向上につながるから―人材を資源ではなく、資本と捉える ほか);第2章 世界で進む「人的資本開示」の動き(人的資本開示の政策;人的資本報告の基準―ISO30414 ほか);第3章 人的資本経営の落とし穴―表面的な理解では、逆効果にもなる(「開示義務化に形だけ対応すればいい」という大誤解;人事制度を変えるが中身が伴わず、従業員の不満が増加 ほか);第4章 人的資本経営の実践―結局、何をすればいい?(経営者は「企業は人なり」の原点に立ち戻れ;管理職・マネジャーは「ピープルマネジメント」に注力せよ ほか);第5章 人的資本経営の現状―海外企業と日本企業(海外企業の人的資本経営の状況;日本企業の人的資本経営の状況 ほか)
著者プロフィール
岩本 隆(イワモト タカシ)
東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科(KBS)特任教授。KBSでは産学連携による「産業プロデュース論」「ビジネスプロデュース論」などの研究を実施。2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授。2023年4月より山形大学学術研究院客員教授。2022年12月より…(
続く
)
岩本 隆(イワモト タカシ)
東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科(KBS)特任教授。KBSでは産学連携による「産業プロデュース論」「ビジネスプロデュース論」などの研究を実施。2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授。2023年4月より山形大学学術研究院客員教授。2022年12月より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科では「SFC地域イノベーション共同研究」に従事(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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