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日本近代史
出版社名:イカロス出版
出版年月:2025年9月
ISBN:978-4-8022-1667-8
255P 21cm
露日衝突1904 その原因と問題
朝河貫一/著 辻元よしふみ/初訳 安藤智重/訳
組合員価格 税込
1,980
円
(通常価格 税込 2,200円)
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内容紹介・もくじなど
1904年、日露戦争のさなか。アメリカで“キリスト教国ロシア”を支持する世論が優勢な中、30歳の日本人学者・朝河貫一博士(当時、ダートマス大学講師)が著したのが、本書の原著『The Russo‐Japanese Conflict:Its Causes and Issues』である。朝河博士は米国各地で講演し、この著作を通してアメリカの世論を日本支持へと転換させた。本書が書かれたのは120年前だが、ロシアが領土拡大を試みる構図は、現代の国際情勢と重なる。日露戦争が「遠い昔の出来事」ではないことを、私たちに教えてくれる。
もくじ情報:序章 衝突に関するいくつかの問題(経済的な問題);第1章 遼東半…(
続く
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1904年、日露戦争のさなか。アメリカで“キリスト教国ロシア”を支持する世論が優勢な中、30歳の日本人学者・朝河貫一博士(当時、ダートマス大学講師)が著したのが、本書の原著『The Russo‐Japanese Conflict:Its Causes and Issues』である。朝河博士は米国各地で講演し、この著作を通してアメリカの世論を日本支持へと転換させた。本書が書かれたのは120年前だが、ロシアが領土拡大を試みる構図は、現代の国際情勢と重なる。日露戦争が「遠い昔の出来事」ではないことを、私たちに教えてくれる。
もくじ情報:序章 衝突に関するいくつかの問題(経済的な問題);第1章 遼東半島の返還;第2章 「カシニー協約」と鉄道協定;第3章 膠州;第4章 旅順港と大連湾;第5章 ヘイ国務長官の[門戸開放]通牒;第6章 満州占領;第7章 北清と満州;第8章 英独協定;第9章 暫定協定:アレクセーエフ‐増祺協定;第10章 「出発点」―ラムズドルフ‐楊儒協約;第11章 さらなる要求;第12章 日英同盟と露仏宣言;第13章 撤兵の協定[満州還付条約];第14章 撤兵;第15章 7ヶ条の要求;第16章 韓国をめぐる外交闘争1;第17章 韓国をめぐる外交闘争2;第18章 日露交渉1;第19章 日露交渉2;第19章の補足事項;第20章 清国の中立状態と韓国の完全性
著者プロフィール
朝河 貫一(アサカワ カンイチ)
1873生まれ、1948年没。日欧の封建制の比較を通して、日本史を世界史の中に位置づけた世界的歴史学者。自由主義・民主主義を至上のものとして、平和実現のために論陣を張った。福島県尋常中学校(安積高校)・東京専門学校(早稲田大学)を首席卒業。ダートマス大学・イェール大学大学院歴史学科で学ぶ。イェール大学で博士号を取得、同大学歴史学教授。30歳のとき『THE RUSSO‐JAPANESE CONFLICT ITS CAUSES AND ISSUES』を英米両国で出版、全米で講演を行う。35歳、『日本の禍機』(実業之日本社)を出版、覇権主義の日本に対し警鐘を鳴らす。…(
続く
)
朝河 貫一(アサカワ カンイチ)
1873生まれ、1948年没。日欧の封建制の比較を通して、日本史を世界史の中に位置づけた世界的歴史学者。自由主義・民主主義を至上のものとして、平和実現のために論陣を張った。福島県尋常中学校(安積高校)・東京専門学校(早稲田大学)を首席卒業。ダートマス大学・イェール大学大学院歴史学科で学ぶ。イェール大学で博士号を取得、同大学歴史学教授。30歳のとき『THE RUSSO‐JAPANESE CONFLICT ITS CAUSES AND ISSUES』を英米両国で出版、全米で講演を行う。35歳、『日本の禍機』(実業之日本社)を出版、覇権主義の日本に対し警鐘を鳴らす。45歳、薩摩郡入来村に滞在、入来院氏の古文書を研究。55歳、『入来文書』をイェール大学から出版。日独伊三国同盟の敗北を予測し、日米開戦の直前、昭和天皇へのアメリカ大統領親書案を書くも、天皇に届いたのは真珠湾攻撃の後であった。旧二本松藩士・朝河正澄の長男として生まれ、伊達郡立子山村で育つ。江戸後期の儒学者・安積艮斎とは姻戚である(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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もくじ情報:序章 衝突に関するいくつかの問題(経済的な問題);第1章 遼東半…(続く)
もくじ情報:序章 衝突に関するいくつかの問題(経済的な問題);第1章 遼東半島の返還;第2章 「カシニー協約」と鉄道協定;第3章 膠州;第4章 旅順港と大連湾;第5章 ヘイ国務長官の[門戸開放]通牒;第6章 満州占領;第7章 北清と満州;第8章 英独協定;第9章 暫定協定:アレクセーエフ‐増祺協定;第10章 「出発点」―ラムズドルフ‐楊儒協約;第11章 さらなる要求;第12章 日英同盟と露仏宣言;第13章 撤兵の協定[満州還付条約];第14章 撤兵;第15章 7ヶ条の要求;第16章 韓国をめぐる外交闘争1;第17章 韓国をめぐる外交闘争2;第18章 日露交渉1;第19章 日露交渉2;第19章の補足事項;第20章 清国の中立状態と韓国の完全性