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出版社名:誠文堂新光社
出版年月:2022年9月
ISBN:978-4-416-52101-4
254P 21cm
21.5世紀の社会と空間のデザイン 変容するビルディングタイプ
中村陽一/著 高宮知数/著 五十嵐太郎/著 槻橋修/著
組合員価格 税込 3,168
(通常価格 税込 3,520円)
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内容紹介・もくじなど
内容紹介:今年社会人となった21世紀生まれの若者が、人生100年時代の折り返し点を迎えるのが2050年。そして今年生まれた子どもたちは、平均寿命からすれば、男女ともその多くが生きて22世紀を迎える。それとともに、緊急事態宣言以降広まった様々な生活の変化がこれからどうなるのか、リモートワークやケータリング、オンラインセミナー、更にはワーケーション、地方移住や拠点居住などが、ニューノーマルとして定着するのか、逆にコロナ以前の生活スタイルに戻るのかどうか、現在多くの人が興味と関心を持っている。本書は、そろそろ2050年=21.5世紀がどうなるかを考える時代を迎えている状況下で、これからの私たちの働き…(続く
内容紹介:今年社会人となった21世紀生まれの若者が、人生100年時代の折り返し点を迎えるのが2050年。そして今年生まれた子どもたちは、平均寿命からすれば、男女ともその多くが生きて22世紀を迎える。それとともに、緊急事態宣言以降広まった様々な生活の変化がこれからどうなるのか、リモートワークやケータリング、オンラインセミナー、更にはワーケーション、地方移住や拠点居住などが、ニューノーマルとして定着するのか、逆にコロナ以前の生活スタイルに戻るのかどうか、現在多くの人が興味と関心を持っている。本書は、そろそろ2050年=21.5世紀がどうなるかを考える時代を迎えている状況下で、これからの私たちの働き方や暮らし方、街や社会がどう変わっていくのか、住まいや仕事場がどうなるかを取り上げ、人々の期待に応える一冊となる。本書は、多くの人が日常から親しんでいる住宅やオフィス、学校という建物や空間を、ビルディングタイプというその使い方やしつらえから見ていく。そして、社会の変化とともにこれからの建物や空間がどうなっていくのか、そこで重要な変化、注目すべきことは何かが、社会デザイン、空間デザインの専門家達によって提示される。これは、前著『ビルディングタイプ学入門-新しい空間と社会のデザインがわかる』(誠文堂新光社)企画時点からの編者たちの問題意識であった。同時にそれは、短期的な変化ではなく、中長期的な社会の変容によるものであるという点から、前著においては、主要なビルディングタイプの起源や変遷を丁寧に追いかけ、現在抱えている課題や先進事例を紹介することで、ビルディングタイプが変容していることまでが紹介されたが、その分多少読者層を狭めたきらいがあったかもしれない。それに対して、本書は、コロナ禍で見直された、人と人との距離感や空間のコントロールという視点から、これからの社会と空間がどう変わろうとしていくのか、どう立ち向かえば良いのか、そのヒントを提示する。
「百年、千年単位で考える公共圏のための空間」をはじめ考古、建築、都市、舞台芸術、社会デザイン等、20名の論客たちが提示する社会と空間デザインの見取り図。
もくじ情報:総論 ビルディングタイプと社会デザインはどこへ向かうのか(21.5世紀の社会と空間のデザインへ向けて―文明社会の危機管理と木の葉のざわめきを意識しつつ;ビルディングタイプのゆくえを考える ほか);第1部 日常から積み重ねるデザインアプローチ(プレイスメイキングの現場で生まれるささやかな気づき;タクティカルアプローチが21.5世紀のビルディングタイプを拓く);第2部 公共圏のための空間―百年、千年単位で考える(キーノートセッション対論 佐藤信+伊東豊雄;広場―公共圏としてのオープンスペース;劇場―文化芸術の居場所というビルディングタイプの行方);おわりに 21.5世紀の社会と空間デザインのために
著者プロフィール
中村 陽一(ナカムラ ヨウイチ)
立教大学名誉教授、一般社団法人社会デザイン・ビジネスラボ代表理事、社会デザイン学会会長、青森中央学院大学特任教授。編集者、消費社会研究センター代表、東京大学客員助教授、都留文科大学教授、立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科・法学部教授、社会デザイン研究所所長等を経て現職。80年代半ばより市民活動・NPO/NGOの実践的研究、基盤整備、政策提言に取り組む
中村 陽一(ナカムラ ヨウイチ)
立教大学名誉教授、一般社団法人社会デザイン・ビジネスラボ代表理事、社会デザイン学会会長、青森中央学院大学特任教授。編集者、消費社会研究センター代表、東京大学客員助教授、都留文科大学教授、立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科・法学部教授、社会デザイン研究所所長等を経て現職。80年代半ばより市民活動・NPO/NGOの実践的研究、基盤整備、政策提言に取り組む

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