内容紹介：この３０年、労働生産性の向上と裏腹に実質賃金は低下。成長の果実が適切に分配されない限り、日本はトランプ関税や円安の波につぶれてしまう！　この国の経済を知悉した米国人ジャーナリストが韓国との比較や脱成長論の批判的分析を通じ、回復への処方箋を説く
デフレが終わっても「普通の人々」は苦しみ続けている。物価上昇に賃金が追いついていないからだ。その結果、いまの日本は外的ショックにきわめて弱い―成長の果実はどこへ消えた？半世紀近く日本経済を見つめてきたジャーナリストが、この大いなる謎を解き明かす。トランプ関税やイラン情勢がもたらす影響、諸条件の近しい韓国がうまくいっている理由、脱成長論の盲点…多様な論点とデータにもとづき、日本が回復力を取り戻す具体的方法を政府、企業、個人に向けて提言する警鐘と希望の書。
もくじ情報：第１章　トランプショックに弱い日本；第２章　日本の経済成長には賃金の引き上げが不可欠；第３章　なぜ日本は生産性革命に乗り遅れたのか；第４章　弱い円は弱い日本を反映；第５章　「デジタルの崖」を恐れる経産省；第６章　イノベーションの鍵を握るのは国際的な協力；第７章　合わせ鏡の韓国―日本への教訓；第８章　「脱成長コミュニズム」を反駁する―気候変動をめぐって；第９章　日本政府は脱炭素化に抵抗して成長を阻害している；エピローグ　希望が見える理由；提言

カッツ，リチャード(カッツ，リチャード)
１９５１年生まれ。日本経済および日米関係を専門とするジャーナリスト。「週刊東洋経済」特約記者（在ニューヨーク）。ニューヨーク大学で経済学の修士号を取得。月刊ニュースレター「Ｔｈｅ　Ｏｒｉｅｎｔａｌ　Ｅｃｏｎｏｍｉｓｔ　Ｒｅｐｏｒｔ」を２０年にわたり発行、現在はブログ「Ｊａｐａｎ　Ｅｃｏｎｏｍｙ　Ｗａｔｃｈ」を運営。カーネギー国際問題倫理評議会の元シニアフェロー