内容紹介：日本は精神疾患患者が急増している。政府もストレスチェックの実施や産業医の専任、健康経営の啓蒙、ハラスメント窓口の設置義務化など、多数の施策を打ち出しているが、リモートワークが増えたことで、残念ながら一層加速しているというのが現状だ。２０１７年時点でも日本の精神疾患を有する総患者数は約４１９３万人、また経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）のメンタルヘルスに関する調査では、日本国内でうつ病、うつ状態の人の割合は、２０１３年の調査では７９％だったのに対して、２０２０年には１７３％と、２２倍に増えている。企業内では、新型コロナウイルス流行以降、オンライン中心のコミュニケーションの難しさなどから、メンタルヘルス不調は増加傾向にあるという。従業員がある日突然、心の不調を訴え、休職や退職をしてしまうケースは企業にとって大きなマイナス。２０２２年６月には全ての企業でハラスメント相談窓口の設置が義務化され、また常時５０人以上の労働者を持つ事業場は産業医の選任を義務付けられているが、社内に相談窓口を作っても従業員はなかなか相談できない現状も耳にする。そんな中で、様々な専門性を持ったプロフェッショナルのカウンセラーがオンラインカウンセリングを行う法人向けオンライン対人支援サービス「Ｓｍａｒｔ相談室」には数々のリアルな相談が寄せられた。本書では、そんな膨大な数にのぼる相談内容から、社員がメンタル不調になる前に、人事労担当者が何をなすべきかを集約し、企業の人事労務担当者がどのように対処すべきかを示しただけでなく、メンタル不調への悩みを抱える当事者にとっても有益な心の支えとなる１冊となっています。
前触れもなく突然社員が辞めてしまうを防ぐ「相談」の仕組みづくり。
もくじ情報：第１章　新卒が一人退職すると、１１０４万円損失という現実；第２章　人事労務担当者の想いとメンタル不調者の“深いギャップ”；第３章　「モヤモヤ」したら、まずは相談してイイ―一番やっかいなのは「私傷病」だった！；第４章　メンタル不調は誰にでも起こる―大きな挫折と成長の機会；第５章　人の数だけ相談がある＋カウンセラー問題―Ｓｍａｒｔ相談室を開設して分かったこと；第６章　Ｓｍａｒｔ相談室の現場から―人事労務担当者、相談者、カウンセラーの声；第７章　今後、求められる人事労務担当者の役割―人的資本に対する新しいアプローチ

藤田　康男(フジタ　ヤスオ)
株式会社Ｓｍａｒｔ相談室代表取締役・ＣＥＯ。関西学院大学総合政策学部、一橋大学大学院商学研究科経営学修士コース（ＭＢＡ）卒業。医療系事業会社で事業開発、組織マネジメントに従事。その経験から従業員の成長に課題感を持ち、２０２１年２月株式会社Ｓｍａｒｔ相談室を設立。これまでのマネジメント経験から、従業員のメンタル不調に関して課題感を持ち、独自の視点から、課題に対するソリューション「Ｓｍａｒｔ相談室」を提供中。働く人の「モヤモヤ」を解消し、「個人の成長」と「組織の成長」を一致させることで社会に貢献したいと考えている（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）