米ＩＢＭ・ヤフーはすでに在宅勤務を廃止、にもかかわらず日立や富士通など、日本のテレワーク推進企業の決断は本当に大丈夫なのか？元経済部記者（毎日新聞）が在宅で徹底検証！その答えは？
もくじ情報：第１章　米ＩＢＭ、米ヤフーは在宅勤務を廃止していた（米国ではテレワークを疑問視）；第２章　上司・会社がはまる落とし穴と対策（社員がサボる＝社員の勤怠管理が難しい；予想以上に導入にお金がかかった；情報漏れが起きた　セキュリティ対策が不十分；情報共有が難題；テレワークなのにハンコ出社；期待通りに生産性は向上しない）；第３章　社員がはまる落とし穴と対策（夫婦危機を招く在宅勤務；テレワークで給与が減る；自宅にいる社員を評価できるのか；まさかの長時間労働に；在宅勤務が招くメンタル危機；在宅勤務では、労災が出ない？）；第４章　テレワークの未来（テレワークの未来、働き方は変わるのか；「働き方改革」とテレワーク；「１割くらいが継続」；ジョブ型雇用は日本に根づかない？；フリーランスの登場）；第５章　テレワークガイドブックの道案内（テレワーク導入のための手引書；テレワーク先進企業の事例）

小林　剛(コバヤシ　ツヨシ)
１９５３年東京都生まれ。早稲田大学政経学部卒、同大学院政治学研究科中退。１９７８年毎日新聞社入社、福井支局、神戸支局、大阪経済部、東京経済部、週刊『エコノミスト』編集部などで勤務。現在、ライター等（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）