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出版社名:アスコム
出版年月:2022年12月
ISBN:978-4-7762-1246-1
270P 19cm
60歳を過ぎたらやってはいけない資産運用
西崎努/著
組合員価格 税込 1,568
(通常価格 税込 1,650円)
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内容紹介・もくじなど
内容紹介:金融機関に相談する前に、必ず呼んでください!「本当にこれでいいのか」「そんなにうまい話があるのか」疑問や不安を感じたことはありませんか?銀行や証券会社のおすすめ商品には裏がある。大手証券会社出身の著者が、要注意の金融商品・金融サービスを徹底解説! 【シニアにとって金融商品の9割はムダ】・金融機関が売りたい商品と、あなたに必要な商品は違う・金融取引トラブルはほとんどシニアがらみ 【やってはいけない資産運用はこれ】・割高な投資信託の詰め合わせ「ファンドラップ」・相場の変動で大損する人が続々「EB債」・買ったときがピークであとは落ち目「テーマ型投資信託」・高い金利が大きな落とし穴「新興国通…(続く
内容紹介:金融機関に相談する前に、必ず呼んでください!「本当にこれでいいのか」「そんなにうまい話があるのか」疑問や不安を感じたことはありませんか?銀行や証券会社のおすすめ商品には裏がある。大手証券会社出身の著者が、要注意の金融商品・金融サービスを徹底解説! 【シニアにとって金融商品の9割はムダ】・金融機関が売りたい商品と、あなたに必要な商品は違う・金融取引トラブルはほとんどシニアがらみ 【やってはいけない資産運用はこれ】・割高な投資信託の詰め合わせ「ファンドラップ」・相場の変動で大損する人が続々「EB債」・買ったときがピークであとは落ち目「テーマ型投資信託」・高い金利が大きな落とし穴「新興国通貨建て債券」・消費者センターへの相談が増える「変額年金保険・外貨建て生命保険」・仕組みがわかりにくく超ハイリスク「レバレッジ型ETF・インバース型ETF」・元本が削り取られる「毎月分配型投資信託」・割高商品の抱き合わせ商法「金利優遇キャンペーン」 【シニア世代の正しい資産運用】・儲けることよりも、減らさないことが大事・基本は債券で十分・年齢とともに運用は数を減らしてシンプルに
金融機関の言いなりは危険!銀行・証券会社の本音と建前を教えます。大手証券出身の著者だからわかる、ダメな投資、いい投資。これを読めば、危険な投資の誘いから逃れられる。
もくじ情報:第1章 シニア世代にとって金融商品の9割はムダ(シニア世代は「やらなくていい投資」ばかりやっている;金融機関の商売に乗せられてはいけない ほか);第2章 シニア世代がやってはいけない8つの資産運用;(割高な投資信託の詰め合わせ!?ファンドラップ(ファンドラップ・サービス、FW);市場の急変で大損するEB債(イービー債:他社株転換可能債) ほか);第3章 不要な金融商品・金融サービスの見抜き方(リスクや失敗時の話より、良い話ばかりをする;コストの説明が曖昧で、運用中の費用がはっきりしない ほか);第4章 シニア世代は投資とどう向き合えばいいのか?(若い世代は「資産形成」シニア世代は「資産運用・管理」;シニア世代にハラハラ、ドキドキはいらない ほか)
著者プロフィール
西崎 努(ニシザキ ツトム)
リーファス株式会社代表取締役社長。2007年に日興コーディアル証券(現SMBC日興証券)に入社、CFP資格も保有する全国トップセールスとして活躍し、シンガポール・ロンドンでの海外研修も経験。帰国後は新規・既存の上場会社や不動産投資法人(REIT)の新規公開・公募増資等の株式引受業務に従事する。2017年4月に独立し、リーファス株式会社を設立。同年10月に金融商品仲介業の登録を受ける。金融商品の仕組みはもちろん、運用実務、大手銀行や証券会社の販売手法まで熟知したアドバイスが好評。「貯蓄だけだと老後が不安」「退職金の使い方に悩んでいる」「金融機関で勧められた商品で失敗…(続く
西崎 努(ニシザキ ツトム)
リーファス株式会社代表取締役社長。2007年に日興コーディアル証券(現SMBC日興証券)に入社、CFP資格も保有する全国トップセールスとして活躍し、シンガポール・ロンドンでの海外研修も経験。帰国後は新規・既存の上場会社や不動産投資法人(REIT)の新規公開・公募増資等の株式引受業務に従事する。2017年4月に独立し、リーファス株式会社を設立。同年10月に金融商品仲介業の登録を受ける。金融商品の仕組みはもちろん、運用実務、大手銀行や証券会社の販売手法まで熟知したアドバイスが好評。「貯蓄だけだと老後が不安」「退職金の使い方に悩んでいる」「金融機関で勧められた商品で失敗した」という人たちの駆け込み寺として、リタイア期前後や高齢期の投資家を中心に相談が殺到。仕組みがわかりにくい金融商品、コストが割高な商品が売れすぎる日本の現状を問題視し、本当に安心して老後資金を守るための情報発信を続けている(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

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