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出版社名:小学館
出版年月:2023年3月
ISBN:978-4-09-388884-4
221P 19cm
第4の波 大前流「21世紀型経済理論」
大前研一/著
組合員価格 税込 1,485
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内容紹介・もくじなど
内容紹介:トフラーなら「この波」を予測したはずだ  なぜ日本人の給料は上がらないのか?それは「第4の波」を理解していないからだ――。かつて未来学者のアルビン・トフラーは、世界的ベストセラー『第3の波』において、近現代の文明を支配していた巨大な潮流と、1980年代以降の世界の変化の波を、ものの見事に分析してみせた。「第1の波」=農業革命、「第2の波」=産業革命に続き、「第3の波」=情報革命によってもたらされる情報化社会の到来を予見したのだった。そして今、トフラーと親交があり、互いを認め合った世界的経営コンサルタントが、畏友の考え方をヒントにして、最新の世界潮流を解説する――。〈現在は、トフラー氏…(続く
内容紹介:トフラーなら「この波」を予測したはずだ  なぜ日本人の給料は上がらないのか?それは「第4の波」を理解していないからだ――。かつて未来学者のアルビン・トフラーは、世界的ベストセラー『第3の波』において、近現代の文明を支配していた巨大な潮流と、1980年代以降の世界の変化の波を、ものの見事に分析してみせた。「第1の波」=農業革命、「第2の波」=産業革命に続き、「第3の波」=情報革命によってもたらされる情報化社会の到来を予見したのだった。そして今、トフラーと親交があり、互いを認め合った世界的経営コンサルタントが、畏友の考え方をヒントにして、最新の世界潮流を解説する――。〈現在は、トフラー氏が生きていた時代には予想すらされていなかった技術やシステムが登場し、「第4の波」というべき全く新しい社会が到来している。もし今もトフラー氏が生きていたら、この「第4の波」について考察し、新たな著書を執筆していたに違いない。だから、亡き友に代わって私がそのテーマに取り組みたいと考えたのである。〉――プロローグ「第4の波」とは何か? それは21世紀に入って劇的に進化した「AI(人工知能)&スマホ革命」が世の中にもたらす変化であり、21世紀は、いち早くこの波の特徴を捉えた者が富を独占する。だが、AIが人類の知能を超える「シンギュラリティ(技術的特異点)」へと達する「第4の波」の後半には、大規模なレイオフ(解雇)が発生すると予想される。果たして、この「第4の波」の激変の中で活躍できるのは、どのような人材なのか?そして、AIに置き換えられない仕事とは――。21世紀に生き残るために、来たるべき未来の「図式」を提示する「希望の書」。
なぜ日本人の給料は上がらないのか?それは「第4の波」を理解していないからだ―企業参謀、ボーダレス経済、地域国家論、プラットフォーム戦略、低欲望社会etc.常に新たな潮流を“予言”してきた世界的経営コンサルタントによる最新経済理論。
もくじ情報:プロローグ 未来予測は「希望」となる;序章 現状分析「第3の波」すら越えられない日本;第1章 「第4の波」とは何か―日本人が早急に知るべき世界の最新潮流;第2章 「将来不安」は解消できる―課題先進国・日本が示すべき未来像;第3章 生き残りのカギは「スパイク型」―自分の強みを尖らせろ;エピローグ 今こそ子供に“スマホ構想力”を
著者プロフィール
大前 研一(オオマエ ケンイチ)
1943年福岡県生まれ。経営コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社後、本社ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を歴任。『企業参謀』『ボーダレス・ワールド』などの著書が世界的ベストセラーとなり、未来学者アルビン・トフラー氏、経営学者ピーター・ドラッカー氏、ナイキ創業者フィル・ナイト氏、マイクロソフト創業者ビル・ゲイツ氏をはじめとする多くの学者・経済人と親交を深め、イギリスのサッチャー首相、マレーシアのマハティール首相、台湾の李登輝総統(いずれも当時)らのアドバイザーとしても活躍。現在、ビジネス・ブレークスルー(BBT)代表取締…(続く
大前 研一(オオマエ ケンイチ)
1943年福岡県生まれ。経営コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社後、本社ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を歴任。『企業参謀』『ボーダレス・ワールド』などの著書が世界的ベストセラーとなり、未来学者アルビン・トフラー氏、経営学者ピーター・ドラッカー氏、ナイキ創業者フィル・ナイト氏、マイクロソフト創業者ビル・ゲイツ氏をはじめとする多くの学者・経済人と親交を深め、イギリスのサッチャー首相、マレーシアのマハティール首相、台湾の李登輝総統(いずれも当時)らのアドバイザーとしても活躍。現在、ビジネス・ブレークスルー(BBT)代表取締役会長、BBT大学・大学院学長などを務め、日本の将来を担う人材育成に力を注いでいる(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

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