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出版社名:日科技連出版社
出版年月:2007年6月
ISBN:978-4-8171-9215-8
239P 21cm
はじめての教育効果測定 教育研修の質を高めるために
堤宇一/編著 青山征彦/著 久保田享/著
組合員価格 税込
3,366
円
(通常価格 税込 3,740円)
割引率 10%
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内容紹介・もくじなど
もくじ情報:第1章 産業人教育の考え方の変化―目的と成果が問われる人材育成部門;第2章 教育効果測定を構成する考え方と技術;第3章 教育研修における学習;第4章 教育効果測定調査の全体ステップ―教育効果測定の全体像;第5章 教育研修のつくり込みと効果測定の実施Part1―問題の明確化と現状分析の詳細;第6章 教育研修のつくり込みと効果測定の実施Part2―教育研修プログラムと効果測定の実施「ステップ2、3」の詳細;第7章 教育研修のつくり込みと効果測定の実施Part3―効果測定にもとづくプログラムの評価と改善の詳細;第8章 教育効果測定導入の課題と解決のヒント
もくじ情報:第1章 産業人教育の考え方の変化―目的と成果が問われる人材育成部門;第2章 教育効果測定を構成する考え方と技術;第3章 教育研修における学習;第4章 教育効果測定調査の全体ステップ―教育効果測定の全体像;第5章 教育研修のつくり込みと効果測定の実施Part1―問題の明確化と現状分析の詳細;第6章 教育研修のつくり込みと効果測定の実施Part2―教育研修プログラムと効果測定の実施「ステップ2、3」の詳細;第7章 教育研修のつくり込みと効果測定の実施Part3―効果測定にもとづくプログラムの評価と改善の詳細;第8章 教育効果測定導入の課題と解決のヒント
著者プロフィール
堤 宇一(ツツミ ウイチ)
1959年生まれ。現在、株式会社日立総合経営研修所QCマネジャー、人材育成マネジメント研究会代表。「教育効果測定」を専門テーマとして、2000年より研究を開始。現在、教育効果測定に関するコンサルタントおよびリサーチャーとして国内外の雑誌、学会などで研究発表を行なっている。また、教育効果測定での米国の第一人者であるJack Phillips氏が主催するROI Network(現在ASTD ROI Networkに名称改名)にて、アドバイザリーコミッティボードを2001年1月より2004年12月まで2期(4年)勤める。実施した教育効果測定プロジェクト数は30プロジェクト…(
続く
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堤 宇一(ツツミ ウイチ)
1959年生まれ。現在、株式会社日立総合経営研修所QCマネジャー、人材育成マネジメント研究会代表。「教育効果測定」を専門テーマとして、2000年より研究を開始。現在、教育効果測定に関するコンサルタントおよびリサーチャーとして国内外の雑誌、学会などで研究発表を行なっている。また、教育効果測定での米国の第一人者であるJack Phillips氏が主催するROI Network(現在ASTD ROI Networkに名称改名)にて、アドバイザリーコミッティボードを2001年1月より2004年12月まで2期(4年)勤める。実施した教育効果測定プロジェクト数は30プロジェクトを越える。その中の一つ、株式会社豊田自動織機で2002年に行なった「SQC問題解決コースの教育効果測定プロジェクト」は、アジア初の事例としてIn Action:Implementing Training Scorecards(ASTD)に掲載された。2006年にはNPO人材育成マネジメント研究会を設立し、現在代表を勤めている
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1959年生まれ。現在、株式会社日立総合経営研修所QCマネジャー、人材育成マネジメント研究会代表。「教育効果測定」を専門テーマとして、2000年より研究を開始。現在、教育効果測定に関するコンサルタントおよびリサーチャーとして国内外の雑誌、学会などで研究発表を行なっている。また、教育効果測定での米国の第一人者であるJack Phillips氏が主催するROI Network(現在ASTD ROI Networkに名称改名)にて、アドバイザリーコミッティボードを2001年1月より2004年12月まで2期(4年)勤める。実施した教育効果測定プロジェクト数は30プロジェクト…(続く)
1959年生まれ。現在、株式会社日立総合経営研修所QCマネジャー、人材育成マネジメント研究会代表。「教育効果測定」を専門テーマとして、2000年より研究を開始。現在、教育効果測定に関するコンサルタントおよびリサーチャーとして国内外の雑誌、学会などで研究発表を行なっている。また、教育効果測定での米国の第一人者であるJack Phillips氏が主催するROI Network(現在ASTD ROI Networkに名称改名)にて、アドバイザリーコミッティボードを2001年1月より2004年12月まで2期(4年)勤める。実施した教育効果測定プロジェクト数は30プロジェクトを越える。その中の一つ、株式会社豊田自動織機で2002年に行なった「SQC問題解決コースの教育効果測定プロジェクト」は、アジア初の事例としてIn Action:Implementing Training Scorecards(ASTD)に掲載された。2006年にはNPO人材育成マネジメント研究会を設立し、現在代表を勤めている