再生可能エネルギー普及で先進的な飯田市を事例に、地元で再エネ事業を担う中で住民自治力が育つことを示す。

再生可能エネルギーへの投資が加速している。しかし、再エネ事業を大手企業が担っているのでは、集中型の電力供給システムの形は変わらない。本書では再エネ普及で先進的な長野県飯田市を取り上げ、地元で分散型の再エネ事業を担うことの重要性と、事業推進の過程で地域の住民自治力が涵養されることを指摘する。再エネ事業をハード面だけでなく、ソフト面とも一体のものとして分析し、将来の方向性を指し示す。
もくじ情報：１　再生可能エネルギーで地域再生を（買取制度がもたらした再エネの急速な普及；「集中型システム」から「分散型システム」へ；再エネによる地域再生という可能性）；２　「おひさま進歩」と飯田市の後押し（おひさま進歩の誕生から現在まで；再エネを支援する地方自治体；他地域の「エネルギー自治」の試みと、その飯田市との比較）；３　「エネルギー自治」で住民の自治力を育てる（太陽光ビジネスと「公民館」の関係；飯田の地域自治組織と「自治力」の涵養；「エネルギー自治」の実践による自治力強化）；４　おひさま進歩エネルギー・原亮弘社長インタビュー

諸富　徹(モロトミ　トオル)
１９６８年生まれ。京都大学大学院経済学研究科博士課程修了。現在、京都大学大学院経済学研究科教授。専門は環境経済学・財政学（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）