人的資本経営が話題になっている。ジョブ型雇用への転換と同様に日本型経営の在り方に揺さぶりをかけているかの様相だが、人的資本情報開示に関する世界的な波に乗って体制を整えても、本質を見逃して市場からは魅力的な投資対象とみなされなくなるリスクをはらんでいる。このままではジョブ型雇用のときと同じく表面的な対応で終わる可能性大だ。本書は、２０年以上にわたって人的資本に取り組んできた第一人者が、パーソル総合研究所による最新調査（「人的資本情報開示に関する実態調査」「人事部大研究調査」）にもとづいて海外や他企業の横滑りの模倣ではなく、強みを活かした人的資本経営の実現に向けた日本企業の姿と、カギを握る人事部の在り方を提示する。
もくじ情報：第１部　人的資本の論理と戦略（進化の軌跡と国際比較；フレームワークの正しい理解；情報開示の誤解を解く　ほか）；第２部　人的資本を骨抜きにしない論点解明　有識者の視点（人的資本経営は「収益向上」のため―人事部はダイバーシティ＆インクルージョンの推進から；人的資本経営を“看板の掛け替え”で終わらせてはいけない―個人の自由と裁量をどこまで尊重できるかが鍵；企業特殊性を最大限に活かす事業戦略と人材戦略を）；第３部　先端をいく企業は何が違うのか　実践の現場の声（ＫＤＤＩ―投資家との対話は学びの宝庫；サイバーエージェント―自社の人材戦略に沿ったストーリーあるデータを開示；ＳＯＭＰＯホールディングス―会社と社員のパーパスを重ね合わせエンゲージメントを向上）

佐々木　聡(ササキ　サトシ)
リクルートに新卒で入社後、人事考課制度、マネジメント強化、組織変革に関するコンサルテーション、ＨＣＭに関する新規事業に携わった後、ヘイコンサルティンググループ（現：コーン・フェリー）において次世代リーダー選抜、育成やメソッド開発を中心に人材開発領域ビジネスの事業責任者を経て、２０１３年７月よりパーソル総合研究所執行役員コンサルティング事業本部本部長を務める。２０２０年４月よりシンクタンク本部上席主任研究員。立教大学大学院客員教授。慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）