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出版社名:日本能率協会マネジメントセンター
出版年月:2026年9月
ISBN:978-4-8005-9479-2
333P 19cm
持続的成長と責任型組織の本質 「自律型集団」を創るリーダーの役割
綱島邦夫/著
 
組合員価格 税込 2,178円
(通常価格 税込 2,420円)
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内容紹介・もくじなど
内容紹介:本書の主張は明快です。日本企業の成長を止めている真の原因は、戦略の誤りではなく、21世紀に求められる組織能力の欠如にあります。20世紀は、効率を追求する階層型組織が競争力の源泉でした。しかし、顧客ニーズや市場環境が急速に変化する21世紀では、効率だけでは持続的な成長は実現できません。いま企業に求められているのは、顧客価値とイノベーションを継続的に生み出す「責任型組織」への転換です。 責任型組織とは、経営者と社員が顧客と社会に対する責任を共有し、それぞれが主体的に成果を生み出す組織です。経営者が組織全体の方向性を示し、社員が現場で自律的に判断し行動することで、組織全体が一つの生命体のよ…(続く)
内容紹介:本書の主張は明快です。日本企業の成長を止めている真の原因は、戦略の誤りではなく、21世紀に求められる組織能力の欠如にあります。20世紀は、効率を追求する階層型組織が競争力の源泉でした。しかし、顧客ニーズや市場環境が急速に変化する21世紀では、効率だけでは持続的な成長は実現できません。いま企業に求められているのは、顧客価値とイノベーションを継続的に生み出す「責任型組織」への転換です。 責任型組織とは、経営者と社員が顧客と社会に対する責任を共有し、それぞれが主体的に成果を生み出す組織です。経営者が組織全体の方向性を示し、社員が現場で自律的に判断し行動することで、組織全体が一つの生命体のように機能します。その実現には、成果責任を明確にする「21世紀型ジョブ型雇用」の導入が出発点となります。重要なのは、付加価値を生み出すジョブと、指示された作業をこなすタスクを明確に区別し、社員がジョブに集中できる環境を整えることです。そのためには、人員削減ではなく、付加価値を生まない作業を徹底的に見直す「作業のリストラ」を断行し、顧客価値の創造に時間を振り向けることが不可欠です。 さらに、責任を共有する労使パートナーシップを再構築し、日本企業が本来持っていた強みである「中核管理職」を組織変革の中心に据えることを提唱します。その具体策として中核管理職のための「ミッション開発プログラム」を提示し、現場から顧客価値とイノベーションを生み出す組織能力を育成します。また、ジョブを遂行するうえで最も重要な能力は、人を動かす人間関係スキルです。心理学などの知見を活用し、多様な人材の力を引き出す能力は、これからの企業競争力を左右する重要な要素になります。責任型組織を率いるリーダーは、既存事業を効率的に管理する「経営者」ではなく、新たな事業を創り出す「事業家的リーダー」です。そして、その挑戦を支える実践手法として、本書は、計画を立ててから行動するPDACではなく、まず行動し、そこから学び、計画を磨き上げる「DCPA(Do→Check→Plan→Act)」への転換を提案します。…(後略)
これから日本企業が成長し続けるには何が必要か。凋落する階層型組織の米国企業、劇的な復活を遂げた伝統的日本企業。歴史の事実から紐解くこれからの企業組織とリーダーのあり方!予測不能な時代に生き残るための8つの提言。
もくじ情報:本書の目的・要旨・構成;第1部 21世紀に求められる「責任型組織」とは何か(20世紀を支配した階層型組織の盛衰;責任型組織という組織運営のイマジネーション);第2部 責任型組織を実現するための8つの提言([提言1]21世紀型ジョブ型雇用を導入する;[提言2]無駄な作業の撲滅を仕組み化する;[提言3]経営者と社員のパートナーシップを確立する;[提言4]中核管理職を復活させる;[提言5]ミッション実現プロジェクトを仕組み化する;[提言6]人間関係スキルを開発する;[提言7]事業家的リーダーを開発する;[提言8]DCPAサイクルで組織能力を変革する)
著者プロフィール
綱島 邦夫(ツナシマ クニオ)
慶應義塾大学経済学部、ペンシルベニア大学ウォートン・スクール卒。野村證券、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、ラッセル・レイノルズ・アソシエイツ、CSC(コンピュータ・サイエンス・コーポレーション)インデクスの日本事業責任者となる。その後、経営力研究所を設立し、同時にヘイグループ(現在はコーン・フェリー)及びアーサー・D・リトルのアドバイザーとなる。ウォートン・スクールExecutive Education Boardの理事を務める。日本企業の成長力の復活を実現する「組織能力」を開発するための知見と方法論の探索を行っている(本データはこの書籍が刊行された当時…(続く)
綱島 邦夫(ツナシマ クニオ)
慶應義塾大学経済学部、ペンシルベニア大学ウォートン・スクール卒。野村證券、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、ラッセル・レイノルズ・アソシエイツ、CSC(コンピュータ・サイエンス・コーポレーション)インデクスの日本事業責任者となる。その後、経営力研究所を設立し、同時にヘイグループ(現在はコーン・フェリー)及びアーサー・D・リトルのアドバイザーとなる。ウォートン・スクールExecutive Education Boardの理事を務める。日本企業の成長力の復活を実現する「組織能力」を開発するための知見と方法論の探索を行っている(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

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